2020年4月27日、韓國?マネートゥデイは、新型コロナウイルスによる感染癥の発生とともに、國民の外出が減り交通機関も減便になったことなどで空が青くなるという「逆説」が生じたと伝えている。

記事によると、大気汚染物質(zhì)PM2．5の數(shù)値が悪化した際に発生を抑える「非常低減措置」が発令された日數(shù)が、今年1～3月期は忠清南（チュンチョンナム）道が3日で最も多かった。ソウル、仁川（インチョン）、京畿（キョンギ）などは2日、済州（チェジュ）、光州（クァンジュ）は1日、釜山（プサン）、大邱（テグ）などは0日だった。記事は「比較的PM2．5のない青空が維持された」としている。昨年の同時期は、全國の17市?道で非常低減措置が発令されており、ソウル、仁川、京畿では最少で12日間を記録したという。

また、今年1～3月期にソウルで発令された1月11日と2月15日の平均PM2．5濃度は1立方メートル當たり40と49マイクログラムだったが、昨年は83～129マイクログラムと、數(shù)値が大幅に高かったという。

記事は「大気環(huán)境の改善は新型コロナと無関係ではない」としている。今年1～3月期、全國の高速道路料金所利用車両は3億7180萬8000臺で、前年同期より4．6％減少した。また、仁川國際空港を利用した搭乗者數(shù)は1030萬517人で、前年同期より42．5％減少した。國內(nèi)線搭乗者、韓國高速鉄道（KTX）の乗客も急減している。韓國內(nèi)では「新型コロナが逆説的に環(huán)境改善に向けた本質(zhì)的解決策を提示している」という聲も上がっているという。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「子どもの頃に見ていた青空をまた見られたよ」と喜ぶ聲が上がっている。

また原因について「発電所はこの期間もずっと稼働している。主犯は発電所じゃなかったのか？」との聲や、「大気汚染の主犯は中國でしょ」「中國の工場がストップしたから、韓國に來る大気汚染物質(zhì)も當然減るさ」「中國が止まると地球が青くなる」「主犯は中國だと分かってるくせに、何も言えないのか」などと指摘する聲が寄せられている。（翻訳?編集/麻江）