2019年8月19日、海外網(wǎng)は、「戦闘機(jī)を買い準(zhǔn)空母を造る日本、軍備の強(qiáng)化はとどまることを知らない」と題する記事を掲載した。

記事は、日本の防衛(wèi)省が先日、F-35B戦闘機(jī)を航空自衛(wèi)隊(duì)の短距離離著陸可能戦闘機(jī)として導(dǎo)入すること明らかにしたことを伝えるとともに、同機(jī)を今後事実上空母として改造されるいずも型護(hù)衛(wèi)艦に配備する構(gòu)想を持っているとした。

そして、F-35BについてF-35シリーズの「三兄弟」では全體的な性能が低いものの、ステルス性能を備えていない第4世代戦闘機(jī)に比べれば大きなアドバンテージを持っていると説明。そのステルス性により、他國(guó)の陸上、海上の目標(biāo)を奇襲することが可能だと伝えている。

そのうえで、近年日本が購(gòu)入した武器裝備として陸上配備のイージスシステム、水陸両用車AAV7シリーズ、オスプレイ輸送機(jī)、無(wú)人機(jī)グローバルホーク、そしてF-35戦闘機(jī)などを挙げ、「これらの攻撃的な武器は、憲法に規(guī)定された『陸海空軍およびその他戦力を保持しない』という制限をすでに突破していることは明らか。日本は自らの縛りを緩めつつあり、地域情勢(shì)に極めて大きな不安定性を與えている」と主張した。

記事は「東アジア地域では、もとより北朝鮮の核問(wèn)題で緊張が高まっており、日本とロシアが北方四島の帰屬問(wèn)題で爭(zhēng)い、日韓関係も氷點(diǎn)下に突入した。問(wèn)題が多発している今の狀況において日本政府が高らかにステルス戦闘機(jī)の購(gòu)入を発表し、準(zhǔn)空母を建造しようとする行為は、どうやったって善意ある行動(dòng)と解釈することはできない」と評(píng)している。（翻訳?編集/川尻）