2019年9月3日、韓國?世界日報は「現在の日韓の対立は『統一韓國』後の関係の予告編」と題する記事を掲載した。

記事は、地政學リスクコンサルティング會社、ユーラシア?グループのロバート?カプラン専務理事が米外交専門誌「フォーリンポリシー」に「アジアに近付く予測不可能な時代」とのタイトルで寄稿した內容を紹介している。

「地政學の逆襲」などの著者でもあるカプラン専務理事は「日本は20世紀に実現したドイツやベトナムのような分斷國の統一が21世紀に朝鮮半島で再現されることを望んでいない」「日本は朝鮮半島の統一を阻もうとしている」「日本は自國の安保のために分斷された朝鮮半島を必要としている」などと主張している。また「1910年から45年まで続いた日本の殘酷な植民地支配、第2次世界大戦の遺産のせいで統一韓國は本能的に『反日本』になる」とし、「朝鮮半島が統一された場合、最大の敗北者となるのは日本だろう」と予想しているという。

また、最近の日韓の貿易緊張について「日本が戦爭當時、強制労働と性奴隷政策を施行したことで悪化したもの」としたうえで、「これはいつか統一韓國が実現した後に現れる日韓間の政治的緊張の予告だ」とも指摘しているという。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「やはり答えは統一だ！」「結果がどうであれ、朝鮮半島を統一しなければ民族は生き殘れない」「統一韓國の潛在力は想像を超越する。日本はそれが分かっているから恐れているのだ」「南北の平和を望まない日本」「統一されたら日本に逆襲を」「南北統一を日本が望まないのは米國も知っているはず。統一は日本にとって大変な脅威になる。一日も早く統一を実現して日本から受けた侮辱を10倍にして返そう」「平和な南北統一で國の潛在力は2倍、経済力は4倍、國力は8倍、さらに國を誇りに思う気持ちは16倍になる」「民主主義と統一韓國の敵は、（保守政黨）自由韓國黨と日本だ」など、南北統一を望む聲が多く寄せられている。（翻訳?編集/麻江）