2019年11月21日、中國紙?環(huán)球時報は、韓國國內(nèi)の微小粒子狀物質(zhì)（PM2．5）のうち、國內(nèi)の要因により発生したものが51％で、中國に起因するのは32％だとする研究結(jié)果について、韓國メディアが「意外」「信じ難い」と報じていると伝えた。

記事はまず、「韓國?聯(lián)合ニュースの20日付報道によると、韓國環(huán)境部所屬の國立環(huán)境科學(xué)院は同日、北東アジアの越境大気汚染物質(zhì)に関する韓中日3カ國の研究結(jié)果を土臺にまとめた報告書を発行した。報告書によると、韓國、中國、日本の主要都市におけるPM2．5の発生要因を分析した結(jié)果、自己寄與率は韓國が51％、中國が91％、日本が55％だった。韓國の大気汚染物質(zhì)のうち、中國と日本が及ぼす影響はそれぞれ32％、2％で、その他は北朝鮮やモンゴル、東南アジアなどだ。韓國と日本から中國に流入する大気汚染物質(zhì)の割合はそれぞれ2％、1％。韓國と中國から日本に流入する大気汚染物質(zhì)の割合はそれぞれ8％、25％だった」と伝えた。

その上で、「この研究結(jié)果は、これまで感覚頼みで大気汚染問題の責(zé)任を中國に押し付けてきた韓國メディアにとっては受け入れ難いものであるようだ」とし、韓國の毎日経済新聞が「中國が韓國に及ぼす影響が想定より小さいのは意外」、世界日報も「信じられないデータだ」と報じていると伝えた。（翻訳?編集/柳川）