2019年12月2日、中國(guó)メディアの光明日?qǐng)?bào)は、「ゲーム依存癥が日本の若者の流行病に」と題する記事を掲載した。

記事は、「日本が若者を?qū)澫螭?、ゲーム依存についての全國(guó)調(diào)査を初めて行った」と紹介。日本メディアによると、対象は過去1年間にゲームをしたことのある10～29歳の約4400人で、記事は「毎日平均1時(shí)間以上ゲームをすると回答した人が60％（平日）、3時(shí)間以上が18．3％（同）を占めた」と伝えた。また、「1日6時(shí)間以上ゲームする人の2割が『勉強(qiáng)の成績(jī)や仕事に影響が出てもゲームをやめられない』『勉強(qiáng)や仕事、人付きあいよりゲームが大事』といった考えを持っていた」とも説明した。

記事は、世界保健機(jī)関（WHO）の定義するゲーム障害の內(nèi)容に言及した上で、「スマートフォンの普及によって、スマホでネットゲームをする若者が増えている」と述べ、ゲーム依存癥の低年齢化が見られると伝えた。そして、「ゲーマーが飽きる頃にメーカーは新たなバージョンをリリースし、ゲーマーの興味を引き付けている。これはゲーマーがより長(zhǎng)く遊び、より多くの金を使ってもらうための方法だ」と分析。若者はゲームにはまることで生活にマイナスの影響が出ていると指摘し、日本メディアの報(bào)道として「成績(jī)が下がる、仕事がうまくいかない、晝夜逆転の生活などが見られる」などと伝えた。

記事は「ゲーム依存は若者の心身の健康と家庭の幸せを脅かすだけでない。さまざまな社會(huì)問題が派生する可能性もある」と述べ、最後は「ゲーム依存癥を防ぐには、企業(yè)による防止策の開発に依存するだけでなく、社會(huì)全體が連攜し、法律、技術(shù)、教育、家庭の四者が一體となって取り組むべきである」と結(jié)んだ。（翻訳?編集/山中）