2020年1月19日、観察者網(wǎng)は、昨年の中國自動車市場における日系メーカーのシェアが20％を突破したとし、その背景や課題について考察した記事を掲載した。

記事は、低燃費、高いコストパフォーマンスで人気を集める日系車が昨年、中國自動車市場全體が縮小する中で20％を超えるシェアを獲得する伸びを見せ「最大の勝ち組になった」と伝えた。

そして、トヨタは前年同期比9％増の162萬臺を売り上げ、TNGA機構(gòu)を採用したアバロン、カローラ、RAV4などを発売したことが売り上げを伸ばす大きな原動力になったとした。また、ハイブリッド車で強みを持つ一方で、純電気自動車では中國企業(yè)の協(xié)力が不可欠だとし、2025年までに550萬臺の電気自動車を売り上げるべく提攜や開発を進めていると紹介した。

一方で、トヨタ車やレクサスをめぐっては、昨年12月に市場獨占行為があったとして國家市場監(jiān)督管理局から巨額の罰金を受け「消費者の怒りを買った」とも伝えている。

また、ホンダは過去最高の115萬4000臺を売り上げたと紹介。東風ホンダは今後10車種を超える新エネルギー車を発売すると宣言したほか、ホンダが中國メーカーの寧徳時代と部品供給提攜を結(jié)んだとした。一方でハイブリッド型自動車が中國では補助を受けられないこともあり、日本企業(yè)の新エネルギー車分野の方向性はなおも不透明であると評した。

さらに、日産については昨年117萬臺を売り上げ、前年同期比0．3％の微増にとどまったと紹介。新型シルフィの発売でこのクラスの優(yōu)位性を改めて示し、ティアナのモデルチェンジで中級車市場の弱點を克服したほか、電気自動車の発売にも積極的であるとした。一方で、昨年1年間はカルロス?ゴーン被告をめぐる一連のスキャンダルに大きく翻弄（ほんろう）され、世界の販売臺數(shù)が同7．5％も減少するなど受難の年だったと伝えている。（翻訳?編集/川尻）