2020年8月22日、中國(guó)の動(dòng)畫(huà)アプリ梨視頻の微博アカウントは、日本企業(yè)の半數(shù)以上が來(lái)年の東京五輪開(kāi)催に反対していることが調(diào)査によって明らかになったと報(bào)じた。

同アカウントは、東京商工リサーチが7月末から8月上旬にかけて日本企業(yè)に対して実施したインターネットでのアンケート調(diào)査で、參加した1萬(wàn)2857社のうち53．6％が來(lái)年の東京五輪?パラリンピックの開(kāi)催について「中止」（27．8％）もしくは「開(kāi)催延期」（25．8％）にすべきだと回答したと伝えた。

また、3月に延期が決定して以降、複數(shù)の調(diào)査機(jī)関が東京都民を?qū)澫螭藢g施した世論調(diào)査でも、來(lái)年の五輪開(kāi)催に対し否定的な考えを持っている人が多數(shù)を占めているとした。

この結(jié)果について、中國(guó)のネットユーザーは「私もダメだと思う。そしてもっと心配なのは22年の北京冬季五輪」「來(lái)年も感染が収まらず、ワクチンも焼け石に水の狀態(tài)だったならば、誰(shuí)が日本に五輪を見(jiàn)に行くというのか。無(wú)理してやるべきではない」「五輪が中止になれば日本経済にとっては大打撃だろう」「日本の五輪に託した夢(mèng)は崩れ去った」といったコメントを殘している。

また、「願(yuàn)わくば再延期はしないでほしい。中國(guó)の女子バレーの活躍が見(jiàn)たい」「中國(guó)選手の活躍機(jī)會(huì)を減らしてほしくない」「われわれは待てるが、アスリートは待てないよね……」など、開(kāi)催を願(yuàn)うユーザーも見(jiàn)られた。（翻訳?編集/川尻）