2013年11月20日、日本新華僑報(bào)は「災(zāi)害が多発する日本、専門家は東京五輪取り消しを憂慮」と題した記事を掲載した。地震多発國の日本で五輪を開催するリスクを論じている。以下はその內(nèi)容。

【その他の寫真】

東京が2020年夏季五輪の招致に成功した後、日本の大手メディアからは地震に関する報(bào)道が急減した。東京の招致委員會(huì)は、建物の耐震化や防潮堤の整備といった災(zāi)害対策を打ち出しているが、いずれも五輪前、あるいは五輪期間中に地震が発生する可能性を排除するものではない。

最も懸念されるのは、文部科學(xué)省が予測(cè)する東京灣北部地震だ。東京灣北部にM7．3の直下型地震が発生すると、東京では39萬棟の木造建築が倒壊し、3萬4000カ所の水道管のうち70?80％が破裂、9700人以上が犠牲になると言われている。

専門家によると、房総半島付近で東京灣北部地震よりも大きな地震が起こる可能性があり、関東大震災(zāi)の震源地東側(cè)でもひずみが蓄積しているという。東京周辺には、立川斷層帯、深谷斷層帯、伊勢(shì)原斷層帯、神縄斷層帯、國府津斷層帯、松田斷層帯などが存在し、いつ地震が起こるかはつかめていない。

文部科學(xué)省は、東京灣北部地震では9700人の犠牲者のうち、木造建築の密集地を中心に、4100人以上が火災(zāi)によって死亡すると予測(cè)している。地震の専門家は、首都高の耐震化、木造建築の防火対策を進(jìn)めることが必要だとしている。

東京五輪の會(huì)場(chǎng)33カ所のうち、28カ所が東京灣岸を中心とした半徑8キロの範(fàn)囲に存在し、火災(zāi)の危険性は低い。だが、五輪施設(shè)が火災(zāi)被害を受けなくても、火災(zāi)に見舞われる住宅地の様子が世界中に配信されれば、五輪は取りやめにせざるを得ないという指摘もある。

地震、火災(zāi)の他、富士山の噴火も危懼されている。富士山は1707年の「寶永噴火」以來、300年以上休眠しているが、東日本大震災(zāi)の影響で富士山のマグマの圧力が急激に上昇しており、數(shù)年のうちに大爆発を起こす可能性が高いと言われている。寶永噴火では、大量の火山灰が降り注ぎ、富士山から約100キロ離れた江戸城でも太陽の見えない日が続いたという。これが現(xiàn)代に起これば、空港も高速道路も封鎖され、五輪の開催どころではなくなってしまうだろう。

日本では五輪開催が決まっていた1940年の札幌冬季?東京夏季がいずれも戦爭(zhēng)を理由に返上されている。

今は、7年後の東京五輪が無事に開催されることを祈るしかない。だが、いずれにせよ日本が地震多発國であることを忘れてはならない。（翻訳?編集/岡本悠馬）