2013年12月27日、環(huán)球時報は、中國の習(xí)近平（シー?ジンピン）國家主席の幼なじみとしても知られる軍事専門家で、シンクタンク「中國戦略文化促進(jìn)會」常務(wù)副會長の羅援（ルオ?ユエン）少將の寄稿記事を掲載した。以下はその概要。

【その他の寫真】

日本の安倍晉三首相は、中國が靖國神社問題に打つ手がないなどと誤解してはいけない。我々は安倍首相の心の中の「英雄」を中國に持ち運び、ひざまずいて謝罪させることができる。これは戦爭被害者としての権利であり、戦勝國の権利でもある。

靖國神社には、中國人民の鮮血に手を染めたA級戦犯14人が合祀（ごうし）されている。アジア太平洋の人民にとって共通の罪人だ。この問題は日本人だけのものではない。

日本の指導(dǎo)者は頑固なまでに靖國問題において新たな挑発行為を行った。戦勝國である中國は日本に目を覚まさせる義務(wù)がある。日本がA級戦犯を招魂するのなら、中國は南京大虐殺記念館に戦犯の罪名を刻んだ「恥辱の柱」を建てようではないか。中國人民をはじめ、アジア太平洋のすべての人民に永久に頭を下げ謝罪させようではないか。

中國の救國の英雄?岳飛を謀殺した秦檜は數(shù)百年ひざまずいている（杭州市にある岳飛の墓前に、秦檜らが縄でつながれ正座させられている像が造られていることを指す）。日本のA級戦犯が行った犯罪行為は1萬年の謝罪に相當(dāng)するだろう。

中國の怒りの矛先は日中両國民の共通の戦犯に向けられているのであり、日本人を?qū)澫螭趣筏郡猡韦扦悉胜い长趣?、指摘しなければならない。安倍首相は中國に対抗することが世界に貢獻(xiàn)するための一つの道筋だと述べている。ならば言おう。中國が世界に貢獻(xiàn)するために果たさなければならない責(zé)任とは、日本の軍國主義の復(fù)活を防ぐことであるのだと。（翻訳?編集/NY）