2014年1月7日、光明日報は「安倍晉三首相は日本國民を傷つけた」と題する記事を掲載した。以下はその概要。

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安倍首相が靖國神社を參拝したことを、パキスタンの參議院議員ハータック氏は「日本は1960年以降、多くのアジアの國々に援助や投資をし、長きにわたりアジアでプラスのイメージを殘してきた。日本がアジアで一目置かれていたのは、自らのソフトパワーを生かし、溫和な外交を展開してきたことがその主な要因である。しかし、安倍首相はこれを打ち砕いた。人々は日本がアジアの國々に提供してきた援助の本當(dāng)の目的は何かと聞かざるを得ない。安倍政権の戦爭へ向かう政策は日本國民を傷つけ、日本の経済界、海外への投資や貿(mào)易に大きな打撃をもたらした。日本全體のイメージも損なわれた」と指摘。

さらに、「アジア各國は経済発展における日本の貢獻(xiàn)を否定してはいないが、より重視しているのは安全で平和的に発展していく環(huán)境である。日本の首相のこのような行為は、日本の援助に疑念を抱かせる。日本の首相はアジアの人々の感情を傷つけるべきではなく、靖國參拝後のあらゆるマイナスの要素を意識すべきだ」としている。（翻訳?編集/北田）