2014年1月14日、中國新聞網(wǎng)によると、マレーシア華字紙?南洋商報は8日、東アジアの政治リスクが拡大しており、東南アジアの小國は保身を最優(yōu)先させる必要性に迫られていると報じた。

【その他の寫真】

記事はよく知られているといううわさを紹介している。それは以下のようなものだ。

「経済最盛期の頃、日本はなぜ戦爭に負(fù)けたのかを議論する研究會を開いた。長崎と広島に落とされた原子爆弾もその要因ではあったが、それ以上に東南アジア諸國が中國の抵抗戦線を支援したことで戦局が停滯し、日本の國內(nèi)経済では戦爭を支えきれなくなり、敗戦に至ったと結(jié)論付けた。

その後、日本は國策を徐々に変え、數(shù)十年にわたって無償や低金利での大規(guī)模な貸し付けによって東南アジアの國々の成長を支援するようになった。インドネシアやフィリピン、ベトナム、カンボジア、マレーシアなどの國はいずれもその恩恵にあずかり、マレーシアのマハティール元首相は『ルックイースト政策』を進(jìn)めたが、これは実質(zhì)的に日本を手本としたもので、多くの中國系企業(yè)家もこれに倣う格好となった」

こうしたうわさの是非はともかく、第2次世界大戦からすでに70年が経過しようとしており、中國の臺頭やソ連崩壊など政治や外交、経済、軍事など國際情勢は様変わりした。政治的な勢力爭いの“プレート”はすでに移動し、東南アジアの國々のような小國が生き殘るために最優(yōu)先すべきは火の粉がかからないように注意し、狀況に応じて自らの立場を保つことである。（翻訳?編集/岡田）