日本と中國がレーダーに映りにくいステルス性能を持つ第5世代戦闘機(jī)の時代を迎えつつある。米國務(wù)省は9日、日本にF-35戦闘機(jī)を計105機(jī)売卻することを承認(rèn)して議會に通知。香港紙は中國初のステルス戦闘機(jī)であるJ-20の改良型のJ-20Bが大量生産體制に入った、と伝えた。

米國務(wù)省によると、日本政府は老朽化したF-4ファントム戦闘機(jī)などの後継機(jī)として、通常離著陸型のF-35Aを63機(jī)、短距離離陸と垂直著陸能力を持つF-35Bを42機(jī)、エンジン110基（予備5基を含む）などの購入を要望していた。関連裝備を含めた費用は約231億ドル（約2兆4770億円）に上る。

米政府は聲明で「日本が強(qiáng)固で効果的な自衛(wèi)能力を構(gòu)築?維持するのを支援することは米國の國益に不可欠だ」と指摘?！窮-35の売卻によって日本は空対空および空対地の自衛(wèi)能力が強(qiáng)化される。アジア太平洋地域の政治的安定と経済発展に向けた勢力である主要同盟國（日本）の安全を向上させることになる」と強(qiáng)調(diào)した。

F-35の本格導(dǎo)入について、中國共産黨機(jī)関紙?人民日報系の環(huán)球時報はF-35Bに注目?！竿瑱C(jī)により日本の『いずも』型護(hù)衛(wèi)艦2隻が空母化する可能性があり、米國としては中國海軍をけん制する上で大きなメリットを持つ」と解説した。

さらに同紙は中國の軍事専門家?張學(xué)峰氏の「米國には日本による次世代戦闘機(jī)の自主開発の余地を縮小する狙いもある」との見方を紹介。張氏は「日本が次期戦闘機(jī)F-3の開発?量産に成功すれば、航空工業(yè)分野における対米依存が低下する可能性があるため、大量のF-35を売って日本の予算を消耗させるとともに、自國企業(yè)に大もうけをさせようというのがトランプ米大統(tǒng)領(lǐng)の狙いである」と言及した。

一方、J-20は2011年1月に試験飛行をした後、16年11月に珠海エアショーで初めて公開された。17年7月の中國軍建軍90周年閲兵式に姿を見せ、18年2月から実戦配備された。

韓國?中央日報は13日付の香港紙「サウスチャイナ?モーニング?ポスト」（SCMP）の記事を引用。「J-20Bが公式に大量生産體制に入り、第5世代戦闘機(jī)として名実ともに位置付けを固めた」と報じた。大量生産が始まったのは8日からで、多少問題があった空中機(jī)動敏しょう性を満たし、ついに完全なステルス戦闘機(jī)になったという。

SCMPは中國軍消息筋の話として「中國が獨自開発を推進(jìn)中のエンジンWS-15はもう少し開発時間が必要で、J-20Bは依然としてロシア製エンジンを使うだろう」とも報道?！?、2年ほどあればWS-15の欠陥も解決が可能で、名実ともに第5世代戦闘機(jī)として誕生する」と予想した。（編集/日向）