2020年9月3日、新浪は、日本がなおもF-15J戦闘機(jī)のアップグレードを続ける意味について解説する記事を掲載した。

記事は、米ボーイングが7月28日、2022年より三菱重工と協(xié)力して航空自衛(wèi)隊(duì)のF-15J戦闘機(jī)98機(jī)を大規(guī)模改修することを発表したと紹介。この計畫は、すでに40年もの歴史を持つF-15Jが、航空自衛(wèi)隊(duì)で今後少なくともさらに20年は現(xiàn)役を続けることを意味しているとし、「F-15Jが日本の航空自衛(wèi)隊(duì)の栄枯盛衰を見てきたと言っても過言ではない」と評した。

そして、米國が1981年にソ連に対抗すべく日本に続々とF-15J／DJ戦闘機(jī)を計213機(jī)売卻し、航空自衛(wèi)隊(duì)は當(dāng)時東アジアにおいて最も空中で高い戦闘力を持っていたと説明。その後周辺國では続々と第4世代戦闘機(jī)が登場する中、日本は一貫してF-15のアップグレードを重ね続けてきたとし、最先端のコンピューターやヘッドアップディスプレイシステムを搭載し、ミサイル発射能力を向上させてきたと伝えている。

また、これまでのアップグレードでは主に空戦能力向上に力が注がれ、対地攻撃能力については注目されてこなかったのに対し、今回のアップデート計畫で射程距離1000キロ以上のAGM-158空対地ミサイルが配備されることに注目が集まっていると紹介。この動きに韓國が追隨する可能性があるとした。

記事はさらに、新たなF-15JのアップグレードやF-35の追加購入により、日本の空中戦力における対米依存が高まると指摘?！讣夹g(shù)ソースの著しい単一化、および自前の研究開発能力不足により、日本の航空工業(yè)が世界先端レベルに追いつくのはますます難しくなる」と評した。

その上で「日本政府が次世代戦闘機(jī)を自主開発する意志は相當(dāng)固いものの、依然としてその技術(shù)を掌握することができていない。それゆえ古くさいF-15Jのアップグレードに投資をするというのは、日本にとっては空中戦力を維持するために致し方ない選択であり、自分の運(yùn)命を操ることのできない小國の悲哀でもあるのだ」と結(jié)んでいる。（翻訳?編集/川尻）