2020年9月14日、環(huán)球網(wǎng)は、インドメディアが「モディ首相が中國(guó)アプリを次々射殺するアニメーション動(dòng)畫」を公開したと報(bào)じた。

記事は、インドメディアのトゥデイ?インディアが8日に「モディ―ザ?アプリハンター」と題したアニメーション映像を公開したと紹介。映像は人気バトルロイヤルゲーム「プレイヤーアンノウンズ?バトルグラウンズ（PUBG）」を模したようなシーン構(gòu)成になっており、モディ首相とされる主人公キャラクターが完全武裝して飛行機(jī)から飛び降りてパラシュートを開き、古代中國(guó)の建築群に著陸する。

そして、建築群では「ビューティカム」「微信（Wechat）」「TikTok」など、インドで使用が禁止された中國(guó)製アプリケーションのアイコンを顔に持つキャラクターが登場(chǎng)し、モディ首相が両手に拳銃を持ってこれらのキャラを無差別に射撃し、倒していく。

さらに、「ラスボス」としてPUBGのアイコンを持つ武裝キャラとの決戦に臨んでこのキャラを射殺すると、「モディ首相」がスマートフォンを取り出してPUBGをアンインストールし、スマホをゴミ箱に放り投げると「ニヤリ」と笑って終了するという內(nèi)容だ。

記事はこのような動(dòng)畫が制作された背景として、今年6月に中印國(guó)境で衝突が発生して以降、インド政府が「國(guó)の安全保障」を理由に計(jì)224種類の中國(guó)製アプリの使用を禁止したことに言及?，F(xiàn)地メディアからは「これらのアプリ內(nèi)で創(chuàng)作活動(dòng)をしていたインド人の収入源や仕事が失われる」など、禁止措置に対する懸念の聲が出ていると伝えた。

PUBGの開発元は韓國(guó)のPUBGコーポレーションだが、中國(guó)企業(yè)のテンセント?ゲームスがモバイル版のインドでの配信パートナーを擔(dān)當(dāng)していることなどから、インド政府による「中國(guó)製アプリ」とみなされて禁止の対象に含まれた。PUBGコーポレーションについては先日、テンセントのインドにおけるモバイル版配信権を取り消すことを明らかにしたと報(bào)じられている。（翻訳?編集/川尻）