2020年9月17日、環(huán)球時(shí)報(bào)は、日本が間もなく裝備するとの情報(bào)があるF-35搭載巡航ミサイルJSMに関連し、中國(guó)軍が対抗する方法について論じた記事を掲載した。

記事は、米誌ジェーン?ディフェンス?ウィークリーが今月上旬、日本の防衛(wèi)省から得た情報(bào)として「航空自衛(wèi)隊(duì)がノルウェーのコングスベルグ?ディフェンス&エアロスペース社から4920萬(wàn)米ドル（約52億円）のJSMを購(gòu)入し、2021年4月に裝備を開(kāi)始する」と伝えたことを紹介した。

そして、JSMについて「最大の強(qiáng)みは、F-35戦闘機(jī)の內(nèi)部弾倉(cāng)に搭載できることだ」とし、F-35が持つステルス性、感知性、情報(bào)ネットワークの強(qiáng)みと、JSMの長(zhǎng)距離射程、高精度、抗干渉の強(qiáng)みが合わさることで、「猛烈な海上キラー」になると予測(cè)。F-35のステルス性に加え、JSM自體にも一定のレーダーステルス能力があるため、「JSMを搭載したF-35がひとたび離陸してしまえば、現(xiàn)時(shí)點(diǎn)ではミサイル発射前に迎撃、駆逐する手段はない」と論じている。

その上で、JSMへの対抗措置について「やはり、相手の空港で直接たたくことがベストだ」と主張。日本の航空兵基地は中國(guó)から近いため、ロケット軍、航空兵のいずれを用いても事前に制圧することが可能だとし、そのためにはF-35の離著陸が可能な日本の航空基地の監(jiān)視體制を確保する必要があると伝えた。また、中國(guó)も日本同様にDF-100などの長(zhǎng)距離対艦ミサイルを発射する攻勢(shì)に出ることも対抗手段の一つであるとの見(jiàn)解を示した。（翻訳?編集/川尻）