2020年10月8日、韓國?ニュース1によると、昨年夏に始まった日本製品不買運動の影響で販売不振に陥っていた日本車メーカーが復(fù)活の兆しを見せている。韓國の日本車販売數(shù)（前年同期比）は昨年7月から13カ月連続で減少していたが、今年8月に増加に転じた。9月も2カ月連続で増加となり、増加幅が拡大したという。

記事によると、今年9月の日本車メーカー5社の自動車新規(guī)登録臺數(shù)は1458臺で、前年同期（1103臺）比32．2％増加。前月（1413臺）比でも3．2％増加した。メーカー?車種別ではレクサス（701臺）、トヨタ（511臺）、ホンダ（244臺）が前年同期比でそれぞれ49．5％、36．6％、47％増加したという。

記事は「昨年9月は不買運動の影響が最も大きかったためその効果も作用した」としているが、業(yè)界関係者は「今年末に韓國市場撤退を宣言した日産とインフィニティの販売數(shù)が合わせて2臺だった點を考慮すると、その他のメーカーの販売は回復(fù)に転じたと言える」と話しているという。また、販売回復(fù)には不買運動が多少落ち著いたことと、危機を感じた日本車メーカーが新車発売や攻撃的なマーケティング活動を行ったことが影響を與えたと分析されている。

これを見た韓國のネットユーザーからは「不買運動を叫んでいる人たちも陰ではあつ森やプレステをしている」「日本人の言う通り、韓國人は熱しやすく冷めやすい。恥ずかしい」「日本人は韓國車を買わないのになぜ？」「不買運動は続けなければならない。日本車購入は必ず兇器となり、韓國を攻撃してくることを忘れてはならない」など落膽する聲が數(shù)多く上がっている。

一方で「いくら不買運動中とはいえ、適當(dāng)に造られた韓國車には乗りたくないよ」「日本製品不買運動は文在寅（ムン?ジェイン）大統(tǒng)領(lǐng)と『共に民主黨』議員の便利な政治道具にすぎない」「國民がやっと気づいたんだよ。不買運動は扇動だったということに」などの聲も上がっている。（翻訳?編集/堂本）