2014年3月4日、日本メディアによると、韓國?大邱市が14年間にわたって「イタリアのミラノ市と姉妹都市」というウソの情報を公表していたことが明らかになった。環(huán)球時報（電子版）が伝えた。

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日本メディアは、世界では「韓國でしか起こらない、普通ならあり得ないこと」という意味で「OINK（オンリー?イン?コリア＝Only in Korea）」が使われていると紹介。自らを先進國だと稱する韓國が、「ヘンな國」だとあきれられているという。

昨年7月、國際水泳連盟の総會で2019年の世界水泳選手権の開催地に決定した光州市が、「韓國政府は1億ドル（約102億円）を支援する」という內(nèi)容の文書にあった首相と文化體育教育相のサインを偽造していたことが発覚した。韓國政府はその3カ月前にこの事実を把握していたが隠した。光州市は「6級職（係長クラス）の職員のミス」と説明したが、政府や自治體レベルでも公然とねつ造する國だということが知らしめられた。

さらに昨年1月には、韓國?大邱市が14年間にわたって「イタリアのミラノ市と姉妹都市」というウソの情報を公表していたことも判明した。このような例は數(shù)が知れないという。

日本メディアは「先進國は法治國家でなければならない」として、これに背く韓國に「世界中が驚かされている」と指摘。さらに「韓國は『先進國ではない』と認めてしまえば楽になれる」と皮肉っている。（翻訳?編集/本郷）