2020年10月21日、中國軍網(wǎng)は、日本の新潛水艦「たいげい」について「警戒すべき」とする記事を掲載した。

記事は、共同通信の報道を基に、日本の次世代潛水艦「たいげい」が、三菱重工業(yè)神戸造船所で進水したと紹介。2022年3月に就役予定で、その時には海上自衛(wèi)隊の潛水艦は22隻となり、防衛(wèi)省が10年の防衛(wèi)計畫の大綱で設(shè)定した潛水艦を16隻から22隻に増やすという目標(biāo)を「基本的に達成することになる」と伝えた。

また、「たいげい」について長さ84メートル、幅9．1メートル、基準(zhǔn)排水量3000トン、定員70人であると解説?！笍緛恧毋U蓄電池に代わって新リチウムイオン電池を採用しており、潛水時間はそうりゅう型の約2週間という記録を大きく上回る」と伝えた。そして、「たいげいの進水はリチウムイオン電池が成熟したことを意味しており、大規(guī)模裝備潛水艦部隊の需要を満たすものだ」と評価した。

さらに、「従來のディーゼル?エレクトリック?システムにおける部品の多くをなくしたため、水中での靜粛性が増し、敵による監(jiān)視や追跡を困難なものにしている」と紹介。兵裝ではそうりゅう型と同様の裝備で、533mm魚雷発射管を6門搭載し、米製のMK37、89式長魚雷、18式長魚雷、ハープーン対艦ミサイルを発射することができると伝えた。

その上で、「日本は最近、アジア太平洋の周辺海域での潛水艦の活動狀況を聲高らかに発表している」と指摘。例として、海上自衛(wèi)隊の潛水艦とヘリコプター搭載護衛(wèi)艦「かが」、護衛(wèi)艦「いかづち」などがアジア太平洋海域で合同訓(xùn)練を行い、べトナムのカムラン灣に寄港したことを挙げた。

こうした日本の動きについて、「アナリストからは『対潛演習(xí)によってアジア太平洋地域における存在感を示し、空中、海上、海中の全方位かつ立體的な介入を?qū)g現(xiàn)しようとしている』との分析が出ている」とし、「米國のインド太平洋戦略に協(xié)力し、海上安全をけん引して重點國家との防衛(wèi)協(xié)力関係を高める狙いもある」と伝えた。

このほか、日本とベトナムが防衛(wèi)裝備品の技術(shù)移転協(xié)定の締結(jié)で実質(zhì)的に合意したことに言及し、「日本はべトナムに海上偵察?監(jiān)視システムを輸出できるようになる」と説明。今年7月にはベトナムに対して6隻の哨戒艇を支援することを決定していたことにも觸れた。

記事は、「日本は頻繁に潛水艦建造や活動動向を公開すると同時に、アジア太平洋地域の関係國の懐柔?支持を強化している。これは、日本の地域戦略の意図について外部からの強い懸念を招いており、アジア太平洋の安全はより大きな不確実性に直面している」と警戒感を示した。（翻訳?編集/山中）