中國メディアの南方都市報は18日、今夏に延期された東京五輪について、「増加する『懐疑論』者、聲を発しても各界の不安打ち消せず」とする記事を掲載した。以下はその概要。

大會組織委員會にとってこの1週間は議論の多い日々となった?！?032年の再招致が18日に発表される」などと報じられたのだ。そのような可能性を否定するオフィシャルな聲も、人々の不安を消せてはいないようだ。

日本政府は先日、スポーツ入國特例の一時停止を決めた。これは現(xiàn)在の緊急事態(tài)宣言下で外國の選手が日本を訪れてトレーニングをしたり試合に參加したりすることを禁じるものだ。だが、本大會に向けたテストイベントは3月4日の再開が予定されており、聖火リレーも3月下旬に始まる見通し。この時期の特例一時停止は組織委員會にとって悪い兆しであることは疑いようがない。

事実、昨年12月から日本全國の新型コロナウイルス感染狀況は悪化が続いている。例えば今月14日には6000人以上の新規(guī)感染が発表され、外國人の全面的な入國停止もこの日始まった。こうした背景の下、大會開催に対する人々の自信不足はますます強(qiáng)まっており、（今月9～11日に実施した）NHKの最新の調(diào)査では「中止すべき」「さらに延期すべき」と考える人は合わせて約80％に上るとのデータが示された。これは昨年10月の調(diào)査時を30ポイント上回る數(shù)字だ。

また、人々が期待を寄せるワクチンについては、日本國內(nèi)の開発?接種は予想以上に遅れている。接種開始は早くても2月下旬となる見通しで、夏までの集団免疫獲得は保証できないだろう。

五輪史上初となる開催延期は昨年3月に正式に発表された。國際オリンピック委員會（IOC）のバッハ會長は「2021年になっても開催できなければ中止だ」との考えを示したこともある?，F(xiàn)在の日本の感染狀況を見ると、五輪をめぐる狀況はまさに悲観的な方向に進(jìn)んでいるところだ。もし中止が現(xiàn)実のものとなれば、日本経済と多くの選手にとっては巨大なダメージとなる。

日本はすでに大會に向けた會場建設(shè)とインフラ整備に120億ドル（約1兆2400億円）余りを投じており、1年延期されたことで追加の費(fèi)用も生じた。だが、最終的に東京で開催できたとしても経済的な収益がもたらされることは難しいというのが外部の一般的な見方だ。大會は無観客形式が取られるかもしれず、選手、審判、コーチやスタッフには厳格な活動制限が課される。これらすべてが巨大な不便さと非安全的な要素をもたらすこととなる。

もちろん、選手の立場から見ると、やはり中止にならないことを望んでいる。昨年の延期で全選手のトレーニング計(jì)畫は混亂し、引退宣言せざるを得なかったベテラン選手も多い。東京五輪が開催できなければ選手のキャリア計(jì)畫に影響が及び、これまでの投入に対する巨大な損失となる。

もし3月の聖火リレーが予定通り開催できなければ、その時は恐らく本當(dāng)に東京五輪の「兇多吉少」を意味するのだろう。（翻訳?編集/野谷）