2021年4月7日、韓國?世界日報は「釜山市長選挙を機(jī)に韓國政界で日韓海底トンネルをめぐる議論が本格化しており、地方選挙の公約を越えて來年の大統(tǒng)領(lǐng)選挙の公約にまで登場する可能性がある」とし、韓國の世界平和道路財団が最近発行した書籍「知性100人、日韓海底トンネルを語る」の內(nèi)容を紹介した。

記事によると、同書には「今なぜ日韓海底トンネルなのか」、「海底トンネルが世界的に増加傾向にある理由は何か」、「果たして日韓海底トンネルは建設(shè)されるのか」など工學(xué)的?人文學(xué)的疑問に対する専門家の見識や回答が盛り込まれている。

「知性100人」は故?金大中(キム?デジュン)元大統(tǒng)領(lǐng)や故?盧武鉉（ノ?ムヒョン）元大統(tǒng)領(lǐng)、森喜朗元首相、野沢太三元法相など政治家をはじめ、世界的な投資事業(yè)家ジム?ロジャーズ氏、大學(xué)教授、企業(yè)家、社會運動家、政策立案家、作家、未來學(xué)者など多岐にわたり、全員が「日韓海底トンネルが日韓の友好と北東アジアの平和、さらには人類の恒久的平和と繁栄のきっかけになる」との見解を示しているという。

世界平和道路財団の韓國會長ソン?グァンソク氏は「日韓海底トンネル建設(shè)は、昨日今日に出てきた事案ではない。英仏は隣同士それほど仲が良くないが、海底トンネルでドーバー海峽をつなぎ両國は共存共栄している。韓國もやはり日韓関係の進(jìn)展はもちろん、北東アジアの平和と繁栄の原動力として日韓海底トンネルを推進(jìn)しなければならない」と主張したという。

これを受け、韓國のネット上では「もし開通したら、中國やロシアなど周辺國が安価になった日本の製品を買うようになり、韓國は損害を被るだろう」「何言ってるの？なんで日本の大陸進(jìn)出を手伝ってあげなきゃならないの？斷固として反対する」「終點の日本にだけ利益がある。トンネル反対」「北朝鮮の（南侵）トンネルと変わらない」「和解のトンネルどころか、日本に侵略の機(jī)會を與えるトンネル」など反対派が多數(shù)を占めている。

その他「日本がドイツ以上に過去の歴史を認(rèn)めて謝罪するなら考えてもいい。そうでなければ永遠(yuǎn)に不可能」との條件を提示するユーザーもいた。（翻訳?編集/松村）