2014年5月2日、世界銀行が発表した購買力平価（PPP）で換算した國內総生産（GDP）によると、中國の経済規(guī)模が今年中に米國を抜いて世界一になる可能性がある。また、同じ計算法によると、インドは11年にすでに日本の経済規(guī)模を抜いて世界第3の経済體になっている。しかし、シンガポール華字紙?聯(lián)合早報はこうしたデータだけで「アジアの時代の到來」と呼ぶのはまだ早いと報じた。

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実際の市場レートではなく、PPPで換算したGDP比較の方法は、異なる経済體の規(guī)模の比較に最も適した方法であると同時に、発展途上國の國民の生活狀況を客観的に反映すると認識されている。これまでPPPによる比較で中國が米國の経済規(guī)模を抜くのは2019年ごろと予測されていたが、大幅に早まることになりそうだ。

ただし、この結果はデータ上の比較の一面を表しているにすぎない。國民1人當たりの購買力平価GDPを比較した場合、中國よりも豊かな國は多い。また、世界銀行が設定した最低収入水準1日1．25ドルの世界貧困線を下回る世界約12億人の貧困者層のうち、中國にはその13％が、インドには3分の1が存在する。

さらに、今回発表されたデータは各國経済の質や社會的要素を反映していない。イノベーション能力やリスクへの対応メカニズム、社會の公平性、教育の普及率、環(huán)境汚染、政治的安定性など、中國やインドにとってはいずれも大きな問題である。また、富の分配の不均衡や官僚の腐敗問題、大気や水?土壌などの汚染は中國やインドの経済成長にとって大きな脅威となる。

やがて経済規(guī)模世界一となる中國や第3のインド、第4の日本などを加えて「アジアの時代の到來」と呼ぶのは何とも楽観的すぎるだろう。（翻訳?編集/HA）