2021年5月8日、韓國?朝鮮日報(bào)は、2年前までは中國や日本からの観光客でにぎわっていた繁華街、ソウル?明洞（ミョンドン）で、ビル1階の空き店舗率が60％に達(dá)したと伝えた。

記事によると、記者が明洞駅周辺の1．2キロほどの通りを歩いて建物1階の店舗の狀況を調(diào)べたところ、249店のうち149店が空き店舗か休業(yè)中となっていた。全體の60％に達(dá)し、韓國不動産院が発表した今年1～3月期の明洞の空き店舗率（38％）を大きく上回っている。2階以上の店舗はさらに深刻な狀況で、建物の全フロアが空いているケースも多かったという。

このような明洞の「転落」について、この地域で30～40年商売を続けてきた自営業(yè)者らは「新型コロナウイルスのせいだけではない。私たちは間違っていた」と自ら指摘しているという。

29年間営業(yè)を続けているカフェの社長は「2000年代の初めまでは個性のある店が多かったが、その後は外國人をターゲットにした化粧品、衣料品店ばかりになった」「マーケティングを外國人だけに絞り、韓國人を見ていなかった。韓國人は別の地域に分散した」と話している。明洞観光特區(qū)協(xié)議會のファン?ドンハ會長も、「外國人観光客の82％が明洞に來るほどだったため、外國人観光客にオールインしたのが問題だった」と指摘している。李明博（イ?ミョンバク）大統(tǒng)領(lǐng)が竹島に上陸した時（12年8月）は明洞から日本人観光客が消えたが中國人観光客が大勢訪れ、中國の「限韓令（16年）」により中國人観光客が消えた時は日本人観光客が訪れたが、今はどちらもいなくなった狀態(tài)だという。

しかし、外國人ばかりが訪れる街となった結(jié)果、韓國人の足は遠(yuǎn)のいているという。ある不動産會社社長は「明洞といえば中國人観光客が思い浮かぶことが問題だ。コロナは解決の期待があるが、中國に対する國民感情のせいでもう韓國人は明洞に來ないだろう」と話している。

また、一時は1坪當(dāng)たりの地価が10億ウォン（約9700萬円）に迫り、韓國一を記録したという明洞の地価も「明洞転落の一因」と指摘されている。ファン會長によると、テナント賃貸料を70％まで引き下げても入居者はない狀況だという。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「客足が途絶えたのは、韓國人客を無視してきたツケが回ってきただけ」「今までは大もうけしてたじゃないか！泣き言を言うな」「韓國人が明洞に行っても、買う物も見る所もなかった。金もうけのことばかり考えて商売したからだ」「明洞に行っても何もない。高くてまずい焼き肉店なんて行きたくない」「ソウルに住んでるが明洞に行かなくなって15年だよ」「明洞といえばチャイナタウンなのに、誰も行かないさ」「中國に頼る、米國に頼る、という考えから捨てるべきだ」などのコメントが寄せられている。（翻訳?編集/麻江）