2021年6月8日、韓國メディアJTBCは、11日から英國で開かれる先進(jìn)7カ國首脳會議（G7サミット）の期間中に日米韓の首脳會談が開かれる可能性について報じた。

番組は7日に米ホワイトハウスで行われた記者會見で日米韓の首脳會談についての話題が出たと報道。サリバン國家安全保障問題擔(dān)當(dāng)大統(tǒng)領(lǐng)補佐官が「英コーンウォールの狹い空間に10～12人の各國首脳が集まるので、どんなことでも起こり得る」と語ったことを紹介した。

実際に會談が行われれば、3國の首脳が集うのは2017年の9月以來、3年9カ月ぶりとのこと。しかしサリバン補佐官は「現(xiàn)時點で予定はない」としており、5日には日本政府も韓國との首脳會談を設(shè)定しない方針を固めたと報じられている。しかし同番組は、「7日に韓國で元徴用工らによる損害賠償請求訴訟で逆転判決が下されたため、會談が行われる可能性も提起されている」と伝えた。

この報道に対し、韓國のネットユーザーからは「今日本と首脳會談をしても何の得にもならない。日本は経済狀態(tài)も悪く、五輪問題でも四面楚歌だし、菅首相は日本の國民からも批判されている。このまま孤立させるべき」「會談はしなくてもいい。日本とはこのくらい距離があるのがちょうどいい」「會談をしてもどうせ同じ言葉を繰り返して自分たちの立場を固守するだけでしょ。日本は自國の利益にならないことは絶対に譲歩しない」「なぜ韓國は日本の計算に振り回されてばかりなのか分からない?？谷者\動をしていた先祖に申し訳なくないの？」など、冷ややかなコメントが多く寄せられている。（翻訳?編集/丸山）