23日に開幕予定の東京五輪に対し、最も批判的な國は韓國であることが分かった。14日、韓國メディア?ニュース1が伝えた。

記事は14日に朝日新聞が報じた世論調(diào)査の結(jié)果を紹介。5月21日から6月2日まで、28カ國の成人1萬9510人を?qū)澫螭摔筏空{(diào)査によると、回答者の57％は東京五輪開催に「反対」の意思を示し、「賛成」の43％を上回ったという。うち、「反対」の割合が最も高い國は韓國（86％）で、開催國である日本（78％）やアルゼンチン（69％）、カナダ（68％）などが後に続いた。

東京五輪に関心があるかという質(zhì)問に対しては、「まったくない」（29％）と「あまりない」（25％）の合計が「ややある」（30％）と「とてもある」（16％）の合計を上回った。國別に見ると、インドや南アフリカ共和國、中國などでは55％以上が東京五輪に関心を示したが、日本や韓國、フランス、ドイツなどでは関心を示した人の割合が35％未満だった。

この記事を見た韓國のネットユーザーからは、「14％は親日派ということ」「賛成派が14％もいることがすごい」「開催には賛成だけど韓國の參加には反対なんでしょ」「コロナ禍で五輪開催なんてあり得ない。取り返しのつかないことになったら日本やIOCが責(zé)任を取れるのか？」「韓國國民の大多數(shù)が五輪のボイコットを望んでるのに、文大統(tǒng)領(lǐng)はまだ參加しようとしてる。選手に個人資格で出場させるか補償金を與えるかしてボイコットすべき」「開催國の日本ですら78％が反対してるのに、それでも若い選手たちを參加させる必要が？」など、韓國選手の參加に反対するコメントが相次いでいる。（翻訳?編集/丸山）