2021年7月27日、韓國メディア?マネートゥデイは、「韓國がいなければどうなっていた？東京五輪で輝く『韓國テクノロジー』」と題する記事を公開した。

記事によると、今回の東京五輪において韓國企業(yè)は、チケット発売システム、第5世代移動通信システム（5G）、決済システムなどで技術(shù)提供を行っているという。

競技の大部分が無観客で行われているためあまり目立たないが、まずチケット発売システムを擔(dān)當(dāng)しているのは「Interpark（インターパーク）」。Interparkは2002年の日韓共催ワールドカップや11年の大邱世界陸上選手権大會でチケット発売システムを構(gòu)築?運営してきたノウハウが高く評価され、18年の平昌冬季五輪に続き、東京五輪のチケット発売事業(yè)も引き受けることになったとのこと。

またサムスン電子は、東京五輪を機に5Gの常用化を本格的に進(jìn)めようとする日本政府と手を組み、五輪関連で使用される5Gの機器を提供。韓國の情報セキュリティー専門企業(yè)「ウィンス」は、東京五輪の「ゴールド通信サービスパートナー」であるNTTドコモに不正侵入防止システム（IPS）などのセキュリティー?ソリューションを提供した。ウィンスは21年の下半期にも、日本へ100ギガバイト級のIPSを輸出予定だという。

クレジットカードの決済分野では、「現(xiàn)代カード」の技術(shù)が利用されている。 日本IBMの子會社であり、日本の主要ITソリューション企業(yè)の一つであるエクサシステムズ（EXA SYSTEMS）は19年に次世代型クレジットカードITシステムとして現(xiàn)代カードの「H-ALIS」を選定。 「H-ALIS」は毎月約1億5000萬件のカード取引を確実に処理できる現(xiàn)代カードのITシステムを、日本市場に最適化したモデルだという。

さらに五輪に參加する選手と直接觸れ合う分野では、東京五輪アンチ?ドーピング研究所からの要請により、韓國科學(xué)技術(shù)研究院（KIST）がドーピングの専門家を派遣。KISTドーピングコントロールセンターは、アジア競技大會や五輪開催のために1984年に設(shè)立された機関であり、ドーピング禁止物質(zhì)に対する選手の生體試料の分析とともに最新の検出技術(shù)の開発研究を行いながら、40年近く數(shù)々の國際大會をサポートしてきた。東京五輪では、韓國、米國、ブラジルの3カ國のみが分析技術(shù)を持つ、成長ホルモン剤などの禁止物質(zhì)の分析技術(shù)を伝授する予定だという。

この記事を見た韓國のネットユーザーからは、「どうせ感謝もされないのに、なぜ日本を助けるんだ？余計なことをしなくていいのに」「ノウハウを教えたら自分たちが考えたと主張されるぞ」「五輪に関心はないけど、技術(shù)だけは盜まないでほしい」「高額な技術(shù)料やアドバイス料を要求すべき」「韓國の技術(shù)がなかったら本當(dāng)にどうなっていたのか」など、反発の聲が多く寄せられている。

一方で「韓國の技術(shù)力が世界をリードしているのは誇らしい。これからも韓國の地位が上昇するよう応援する」「こういうニュースも日本のテレビで紹介すべき」などのコメントも見られた。（翻訳?編集/丸山）