2021年8月6日、韓國メディア?韓國経済は「韓國が世界市場シェアトップの品目が7品目から5品目に減少し、1年で日本を下回った」とし、「韓國企業(yè)の成長低迷が浮き彫りとなった」と伝えた。

記事は、日本経済新聞が調(diào)査した2020年の世界の主要商品?サービスシェア調(diào)査の結(jié)果を伝えている。日本経済新聞は約70の品目の世界市場シェアを調(diào)査し、毎年発表している。

韓國はスマートフォン、DRAM、OLEDパネル、NAND型フラッシュ半導(dǎo)體、薄型テレビの5品目で1位となり、1位品目保有國ランキングで4位となった。この5品目はいずれもサムスン電子の製品で、昨年よりシェアが上昇した品目はなかった。ただ、DRAMはサムスンとSKハイニックスのシェアが計(jì)71．1％、OLEDはサムスンとLGディスプレーのシェアが計(jì)86．7％に達(dá)し、韓國企業(yè)の優(yōu)位性が維持されたという。

19年は韓國と同率3位だった日本は20年も7品目を維持し単獨(dú)3位となった。ルネサスエレクトロニクスが自動車半導(dǎo)體市場でNXP（オランダ）に1位を奪われたが、トヨタが自動車市場でフォルクスワーゲンを抑えて1位となった。

19年は74品目中12品目で1位となり、初めて日本を上回った中國は今年も急成長を見せた。攜帯電話通信基地局、電気自動車バッテリー、太陽光パネルなど17の市場で1位となり、19年の25品目から20年は24品目に減少した米國との差を縮めたという。

この結(jié)果を受け、韓國のネットユーザーからは「韓國は企業(yè)に対する規(guī)制が厳し過ぎる。だから中小企業(yè)から中堅(jiān)企業(yè)、大企業(yè)になり、その分野で世界1位になることはとても難しい」「韓國だけを見ると以前より輸出が増えたが、他の國と比較すると徐々に後退しているようだ」「労組が幅を利かせ、反企業(yè)的な活動をして最低賃金を最高水準(zhǔn)に引き上げたのだから當(dāng)然の結(jié)果では」「韓國政府が北朝鮮に貢ぐことばかり考えているから」など原因を指摘する聲が上がっている。

一方で「順位は重要じゃない。1位の品目が減っても5位以內(nèi)の品目が増えれば成長している」「何を言っているのか。今回の東京五輪は韓國の先端システムが支えている。韓國がいなければ開催すらできなかった」などと反論する聲も見られた。（翻訳?編集/堂本）