2021年8月20日、韓國?マネートゥデイは「ハングルのない韓國の食堂、客は冷や汗」と題する記事を掲載した。

記事によると、17～19日にソウル市內(nèi)の飲食店20店舗を調(diào)査した結(jié)果、ほとんどの店がメニュー表に外國語を使用しており、カフェや洋食店では外國語の表記のみの店舗もあった。25歳の會(huì)社員は「両親はメニューが英語だと、好きでもないアメリカーノばかり頼む。若者でも外國語は難しいのに、高齢者にはもっと難しいだろう」「初めて見るメニューだと、材料が何で、どんな味なのかが分からないことが多いのに、表記も外國語だと選ぶのが大変だ」とコメントしている。24歳の大學(xué)院生も「外國語のメニュー表はカッコよく見えるかもしれないが、可読性は著しく下がる」と指摘している。

文化體育観光部と社団法人ハングル文化連帯が昨年実施した調(diào)査によると、外國語表現(xiàn)（3500個(gè)）について、60代以下の60％以上が理解できる?yún)g語は1378個(gè)（39．4％）だった。一方、70代以上の場合は242個(gè)（6．9％）にとどまった。記事は「外國語への理解度は世代により格差が大きい」と指摘している。また、日常の中の外國語に反感を感じているのは高齢層だけではないとし、同じ調(diào)査で回答者の74％が「日常の中で外國語表現(xiàn)をよく使っている」と答えたが、それについて肯定的に認(rèn)識(shí)している割合は36．1％にとどまったと紹介している?；卮鹫撙文挲hが高いほど、外國語表現(xiàn)の使用を否定的に認(rèn)識(shí)していたという。

文化體育観光部関係者によると、同部では公共言語改善活動(dòng)の一環(huán)として、公共機(jī)関や一般國民を?qū)澫螭隧n國語とハングルの使用を奨勵(lì)し関連教育や案內(nèi)を行っている。しかし、民間企業(yè)に対しては積極的にハングル使用を要請することは難しいのが実情だとしている。記事は「私企業(yè)のマーケティング戦略に政府が介入することは難しく、こうした外國語メニュー表をなくす方法は、これといってない」と伝えている。

消費(fèi)者學(xué)の専門家は「韓國人は昔から國境の外への好奇心が強(qiáng)く、現(xiàn)代も異國的な物への関心が高い」としながらも、消費(fèi)者が重要な情報(bào)を把握できず不快に感じることがないよう、外國語のメニュー表と共にハングルのメニュー表を常備する解決策を提案しているという。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「ここは米國か？。ハングルを愛そうよ」「韓國內(nèi)で営業(yè)するなら韓國語が基本。韓國語の橫に小さく外國語を書くべきだ」「うわべばかりつくろって中身がない。韓國はこういうところが良くない」「英語事大主義時(shí)代」「商売する気がないのかな。カッコつけてるだけ。そうじゃないのなら、梨泰院（外國人が多く集まる地域）で商売したらどう？」「韓國語使用を強(qiáng)制にすべき」などの意見が寄せられている。

一方、「そんな店に行かなければいいだけでしょ」「ハングルを使おうが日本語を使おうが、店主の勝手だよ」「自分の會(huì)社の名前もマネートゥデイじゃないか（笑）」などのコメントも見られた。（翻訳?編集/麻江）