2021年11月21日、韓國メディア?韓國経済は「世界最高の技術(shù)を誇った日本がデジタル後進(jìn)國に墜落した理由」と題した記事を掲載した。

日本経済新聞は先ごろ、約20年前に米グーグルに入社した「日本最高の頭脳を誇る人材たち」のコメントを紹介し、日本がなぜデジタル競爭に負(fù)けたのかを分析。詳しく紹介している。

記事によると、スイスのビジネススクール、國際経営開発研究所（IMD）が先月に公表した2021年の「世界デジタル競爭力ランキング」で、日本は64カ國?地域のうち28位と評価された。13年には20位だった。一方、13年に38位だった中國は15位に浮上し、米國は18年以來、不動の1位を守っている。

一時は米國と世界一の座を爭った日本の競爭力がなぜここれほど落ちたのか、IMDは「高付加価値を生産する人材が不足し、時代に対応するスピードに欠ける。その結(jié)果、世界で勝負(fù)できる事業(yè)を育てられていない」「こうした弱點(diǎn)が米國などとの差を生んだ」と分析している。また、「技術(shù)力は依然、世界最高」を自負(fù)する日本が、デジタルとITで世界最低水準(zhǔn)に落ちた原因は「投資不足」だとも伝えている。グーグルが本格的に成長を始めた頃に入社した日本人たちは共通して、人材、會社の風(fēng)土、スピード、スケール感を日本の敗因として指摘したという。

記事は「デジタル技術(shù)が急激に発展するニューノーマル時代が求めるビジネスモデルの中核は、誰がより速く正確にトランスフォーメーション（事業(yè)転換）に成功するか」だとし、「日本企業(yè)の長所とは正反対の特質(zhì)」だと指摘している。日本が世界最強(qiáng)の競爭力を誇る部品?素材産業(yè)の根幹は「匠（たくみ）の精神」だが、これが日本企業(yè)のトランスフォーメーションを困難にし、日本経済の足を引っ張っているとしている。また、「匠の精神が根強(qiáng)い日本の製造業(yè)は、未完成の製品を世に出すことを恥だと考えており、毎日トレンドが変わる現(xiàn)代の事業(yè)モデルには合わないやり方だ」とも述べている。

最後に記事は、「韓國もおごっていてはいけない」と警鐘を鳴らしている。多くの韓國人が世界最高水準(zhǔn)のスマートフォン普及率とインターネット速度を掲げ「韓國は今もデジタル最強(qiáng)國だ」と錯覚しているが、現(xiàn)代はもはやハードウェアインフラの重要性が低下している上、IMDのランキングでも韓國は昨年の8位から12位に転落していると伝えている。日本よりは上だが、11位から8位に順位を上げた臺灣に逆転を許し、2位香港、5位シンガポールなどアジアの競合國にも後れを取っている。「日本がデジタル競爭で敗北した要因を、韓國もかみしめなければならない」と伝えている。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「原因は『匠の精神』？。笑わせてもらった」「匠の精神は日本が作り出した幻想にすぎない。日本はウォークマンやブラウン管テレビのようなアナログ時代の惰性に浸ってデジタルへの転換に消極的だったから、デジタル後進(jìn)國になったんだ」「日本が後進(jìn)國になったのは自民黨のせいでしょ。長期執(zhí)権により日本を過去にとどめてしまった。未來へのビジョンもなく、今の権力だけを求めようとして、國家システムの変革に失敗した」「原因はいろいろあるだろうけど、最大の問題點(diǎn)は政治だと思う」「2000年代までは先進(jìn)國だったと認(rèn)めるが、今は後進(jìn)國だ。過去の中に生きているFAX JAPAN」「21世紀(jì)に印鑑を押す機(jī)械がある國だよ（笑）」などのコメントが寄せられている。

また、「韓國もネット強(qiáng)國だと錯覚してはいけない。この國にはソフトウェアをまともに作る會社が一つもない」「デジタル競爭力は中國がアジアのワントップでしょ。韓國は比較にもならない。最後のとりでが半導(dǎo)體だな」「環(huán)境への適応が少し遅れたからといって、本質(zhì)はどこにも行かない。自分たちの心配をしなければいけない」「この世に永遠(yuǎn)なんてないんだよ」などの聲も上がっている。（翻訳?編集/麻江）