中國共産黨機関紙?人民日報系の環(huán)球時報は16日、「ウクライナ戦爭とそれに対する各國の経済制裁の影響で、ロシアにおける中國製スマートフォンの販売量が急増している」と報じた。記事は、ロシア紙コメルサントの同日付の報道を引用して伝えた。

コメルサントによると、2月28日から3月13日の間で、華為技術(shù)（ファーウェイ）、Honor（オナー）、中興通訊（ZTE）、OPPO（オッポ）、VIVO（ビーボ）、Realme（リアルミー）など中國の各ブランドの攜帯電話の売り上げが平均して2倍になったという。

ロシアの有名電気通信企業(yè)モバイル?テレシステムズ社（MTS）のデータによると、ウクライナ戦爭の勃発後、ロシアの人々はすぐにアップルやサムスンなどのスマートフォンを購入し始め、それらの価格が高騰するとより安いモデルを買い始めた。その中で、ファーウェイの攜帯電話の売り上げが最も大きく伸びており、売上高は4倍に達した。また、オッポとビーボの売上高は3倍、ZTEは2倍、リアルミーは1．8倍にそれぞれ伸びたという。

コメルサントの報道によると、この期間で小米（シャオミ）の売り上げが思うように伸びなかったのは、ロシアの人々がシャオミの攜帯を好まないからではなく、昨年末以來ロシアの販売ネットワークでシャオミの攜帯モデルが不足していたためだという。一方、フューチャーフォンの売り上げは若干増加し、前年比12％増となった。

この報道に対し、中國のSNS?微博（ウェイボー）上には、ネットユーザーから「ロシアの皆さん、どうか理性的な消費をして（笑）」「中國製、頑張れ！イノベーションと自主開発でどんどん良くなっている」「事実が証明されたね、攜帯はやっぱり中國製でなきゃ」「ファーウェイHarmonyOS（ファーウェイとHiSiliconが共同開発中のOS）の未來に期待できる」と中國メーカーのスマホの躍進を喜ぶ聲が上がる一方で、「ロシアが制裁を受けたことから分かるのは、自主開発の努力だけが國家経済を発展させ続けるための王道だということだ」「（他國のスマホが）売っていないから、われわれは漁夫の利を得たな」と現(xiàn)狀を冷靜に見つめるコメントも寄せられた。（翻訳?編集/刀禰）