地球環(huán)境問(wèn)題に発する環(huán)境汚染物質(zhì)、溫室効果ガス（GHG）の排出規(guī)制の動(dòng)きはいよいよ海運(yùn)の世界に及んできた。船舶による海洋汚染問(wèn)題はすでに國(guó)際的な対応がなされてきたが、今後の課題は、大気汚染、とりわけ気候変動(dòng)にかかわるとされるGHGの排出規(guī)制であり、長(zhǎng)らく化石燃料の生焚きに頼ってきた船舶の革命的な転換は、待ったなしである。

◆貨物単位當(dāng)たりの燃料消費(fèi)、斷トツに少ないが…

これまで船は、一度に大量の貨物を長(zhǎng)距離運(yùn)ぶのに適していて、飛行機(jī)やトラックに比べた貨物単位當(dāng)たりの燃料消費(fèi)は斷トツに少なく、環(huán)境にやさしい輸送手段である、といわれてきた。たしかにその通りだが、いま地球環(huán)境保全、溫室効果ガス（GHG）削減の大合唱の下、船舶からの排出ガス対策に革命的ともいえる挑戦が求められている。

そもそも、船に由來(lái)する環(huán)境汚染物質(zhì)といえば、煙突から排出される大気汚染ガス（NOX、SOX）や地球溫暖化ガス（CO2）ほかエアロゾル（PM）があり、海洋に排出される油（事故によるものをふくめて）、船底塗料から溶け出す有害化學(xué)物質(zhì)、バラスト排水にふくまれる外來(lái)有害生物などが主なものだ。

◆大型タンカー事故による海洋汚染対策から大気汚染対策へ

船の環(huán)境汚染対策は、1960～80年代に相次いだ大型タンカーの油濁事故などをきっかけに船體の構(gòu)造や設(shè)備などハードウエアの改善から始まり、船底塗料、バラスト水による汚染防止のための國(guó)際ルールの導(dǎo)入など海洋汚染問(wèn)題を中心に整えられてきた歴史がある。規(guī)制基準(zhǔn)の強(qiáng)化など対応は続いているが、包括的な取り組みは一巡したといっていいだろう。

一方、大気汚染物質(zhì)への対策は、そもそも船舶用の大型エンジンは不純物を多く含む低質(zhì)油を使用してきたこと、船という構(gòu)造上の制約やコストの面から汚染物質(zhì)除去のための裝置や機(jī)器の設(shè)置がむつかしい、ということから遅れ気味であった。

20世紀(jì)後半から、地球環(huán)境問(wèn)題への関心が高まり、とりわけ地球溫暖化、気候変動(dòng)問(wèn)題への國(guó)際的対応が喫緊の課題としてクローズアップされるなかで、世界経済の拡大にともなって海上荷動(dòng)きは毎年平均4％で増大し、外航商船からのCO2排出量は世界全體335億トンの約2．1％を占めるに至る。

私企業(yè)である海運(yùn)が公正にグローバルな競(jìng)爭(zhēng)をおこなうため、環(huán)境汚染対策も國(guó)際的なルールが必要であるとの認(rèn)識(shí)で、これまでも國(guó)際海事機(jī)関（IMO）が中心になって協(xié)議が行われてきた。排気ガス対策への取り組みは、1980年代からはじまり、大気汚染物質(zhì)NOX、SOX、PMについては、除去裝置（大型で高額だが）の設(shè)置や燃料そのものによる改善（低硫黃油の使用や燃料消費(fèi)の計(jì)畫(huà)的削減）など具體的な対策と目標(biāo)が決定され実行に移されている。

◆CO2削減目標(biāo)は2050年までに半減

肝心のCO2削減について2018年IMOはGHG削減戦略を採(cǎi)択、2030年までに排出量40％以上（2008年比）削減、2050年までに半減という目標(biāo)を設(shè)定し、達(dá)成に向けた具體的対策について審議をスタートさせた。

各國(guó)ではすでにこの困難な目標(biāo)を念頭に、関連業(yè)界を巻き込んだ検討が開(kāi)始されている?！柯蔬\(yùn)航や減速航海など海運(yùn)會(huì)社として可能な燃料削減の工夫は當(dāng)然として、環(huán)境負(fù)荷が低いLNG（石油に比べてCO2排出2/3、SOXゼロ、NOX1/3）を混焼燃料として使用するなど、獨(dú)自の取り組みを始めた企業(yè)も多い。

しかし、今後の世界経済の成長(zhǎng)、海上貿(mào)易量の拡大にともなう外航海運(yùn)からのGHG排出増を見(jiàn)込んだ數(shù)字では、2050年排出半減の目標(biāo)は、実質(zhì)単位輸送あたり排出量を2008年比80％削減に相當(dāng)するとされる。

國(guó)土交通省は、IMOによる今後の具體的な國(guó)際ルールの策定の動(dòng)きをにらんで「國(guó)際海運(yùn)のゼロエミッションに向けたロードマップ」（IMOの戦略目標(biāo)には今世紀(jì)中できるだけ早い時(shí)期にGHG排出ゼロもふくまれる）を作成し、官民一體となったGHG排出ゼロの船の開(kāi)発とあたらしい燃料供給體制の整備を進(jìn)める計(jì)畫(huà)だ。

◆燃料電池や原子力、風(fēng)力などエネルギー源の大転換も

すでに國(guó)の予算を使った、水素燃料船やアンモニア燃料船の研究が、海運(yùn)、造船、工業(yè)メーカーなどが參加してスタートしているが、エンジン、燃料タンクなどのハードウエアの技術(shù)開(kāi)発ほか燃料供給システムの構(gòu)築、安全性や関連ルールの検証など課題は山積みだ。

蒸気船が発明されて以來(lái)200年ばかり、燃料は石炭から石油へ変わったものの、化石燃料の生焚きという推進(jìn)機(jī)関のありようは基本的におおきな変化なく現(xiàn)在に至っている。ゼロエミッションの実現(xiàn)には、燃料の選択のみならず、燃料電池や原子力、風(fēng)力などエネルギー源の大転換も、商船の世界に求められるかもしれない。

GHG排出ゼロの大命題のもと、いま直面する課題は、これまでの技術(shù)をブレークスルーする革命的な船舶技術(shù)の開(kāi)発であり、しかも待ったなしである。

■筆者プロフィール：山本勝

1944年靜岡市生まれ。東京商船大學(xué)航海科卒、日本郵船入社。同社船長(zhǎng)を経て2002年（代表）専務(wù)取締役。退任後JAMSTEC（海洋研究開(kāi)発機(jī)構(gòu)）の海洋研究船「みらい」「ちきゅう」の運(yùn)航に攜わる。一般社団法人海洋會(huì)の會(huì)長(zhǎng)を経て現(xiàn)在同相談役。現(xiàn)役時(shí)代南極を除く世界各地の海域、水路、港を巡り見(jiàn)聞を広める。