2022年5月30日、韓國(guó)?ソウル新聞は「“富の象徴”銀座に2萬(wàn)ウォン（約2030円）の登山服…失われた40年を迎える日本」と題する記事を掲載した。

記事は、4月末に東京?銀座にオープンしたアウトドア衣料品店「#ワークマン女子」に注目し、「今月25日午後に訪れたところ、平日の晝にもかかわらず約20人がレジ前に行列をつくるほど賑わっていた」「この店が老若男女に人気を得ている理由は、日本の低価格ファッションブランドの代名詞であるユニクロよりも安いため」だと伝えている。

また「日本の富を象徴する銀座の地にワークマン女子がオープンした際、日本の流通業(yè)界には大きな衝撃が走った」とし、「ワークマン女子の店の向かい側(cè)には、プラダやディオールなどがのラグジュアリーブランドが入る東京最大の複合ショッピングモール『GINZA SIX』がある」「高級(jí)な通りに似つかわしくない店が侵入してきた格好だ」と説明。

その上で「銀座の名聲が揺らいでいる理由は、日本の慢性病である賃金も物価も上がらない長(zhǎng)い不況のため」「さらに最近では、ウクライナ情勢(shì)や円安などにより原材料などの輸入品の価格が上昇し、食料品などの価格が上昇する“悪いインフレ”に陥っている」「消費(fèi)者の財(cái)布のひもが堅(jiān)くなり、地価が日本一高い場(chǎng)所でも低価格の服や日用品が売れている狀況だ」などと指摘している。

物価水準(zhǔn)を反映した20年の実質(zhì)賃金を10年前（11年）と比較すると、日本はマイナス0．5％で、2桁の増加率を記録した韓國(guó)（14．6％）や米國(guó)（13．5％）、ドイツ（11．9％）など経済協(xié)力開(kāi)発機(jī)構(gòu)（OECD）主要國(guó)と逆行している。20年前（01年）と比べても日本の実質(zhì)賃金引き上げ率は1．4％にすぎないという。

日本の賃金が上がらない原因について、ある専門家は「賃金水準(zhǔn)の低い非正規(guī)職、女性、高齢者、サービス業(yè)従事者の増加、生産性の停滯、日本企業(yè)の競(jìng)爭(zhēng)力低下が原因」と指摘したという。

この記事を見(jiàn)た韓國(guó)のネットユーザーからは「韓國(guó)の未來(lái)の姿だ」「日本にもブランド品を競(jìng)うように買い漁り、それをステータスと感じる時(shí)代があった。でもいつからかそんな雰囲気はなくなった?，F(xiàn)在の日本の一般市民は平穏を追い求める傾向が強(qiáng)い」「ソウルの明洞や鍾路は空き店舗だらけになっている。銀座は低価格商品売場(chǎng)が入っているだけまし」「韓國(guó)のマンション価格から判斷して、韓國(guó)は失われた30年どころか、存在自體が消えてしまいそうだ。日本はかろうじて人口が1億を超えている。韓國(guó)の若者は絶対に結(jié)婚しない。今のような競(jìng)爭(zhēng)社會(huì)では自分が生き殘るだけで精一杯。こうして韓國(guó)人は淘汰されていく」などの聲が寄せられている。（翻訳?編集/堂本）