2023年1月19日、韓國?毎日経済は「『韓國がいなければどうなっていたか』…驚いた日本、一體何が」と題する記事で、「昨年日本を訪れた外國人の4人に1人が韓國人だった」と伝えた。

昨年の訪日外國人數(shù)は383萬1900人で、そのうち韓國人が101萬2700人で最も多かった。2位は臺灣人だったが、33萬1100人で韓國人の3分の1にとどまった。3位以下には米國人（32萬3500人）、ベトナム人（28萬4100人）、香港人（26萬9300人）が続いた。

日本は昨年6月に外國人の団體観光の受け入れを再開。その後徐々に入國制限措置を撤廃した。10月11日からは新型コロナウイルス流行により停止していた68カ國?地域に対するビザ免除措置を再開した。

これにより8月まで10萬人臺だった訪日外國人數(shù)は10月に約50萬人に増加。11月には93萬4500人、12月には137萬人に達した。

観光局は「昨年の訪日外國人數(shù)は前年比15．6倍に急増したが、コロナ禍前の19年と比べると12％の水準にすぎない」としつつも「12月には韓國人入國者が大幅に増え、45萬6000人に達した」と述べたという。

この記事を見た韓國のネットユーザーからは「『ノージャパン（19年夏に始まった日本製品不買運動）』を叫んでいた人たちは當時のSNSをこっそり削除し、日本観光に行っている」「韓國の反日は見せかけ」「日本人は內(nèi)心あきれているだろう。ノージャパン開始から5年もたっていないのに」「こんなことならノージャパンや徴用工問題で騒ぐべきではない。とんだ笑い者」「嫌いなふりをしているけど、実は誰よりも日本が好きな國が韓國だ」など不満げな聲が上がっている。

その他「韓國も日本も、反日や嫌韓を扇動する政治家が問題」「済州島のぼったくり問題も影響している」「済州島をはじめとする韓國內(nèi)の観光地は反省するべきだ」などの聲も見られた。（翻訳?編集/堂本）