2023年1月27日、韓國(guó)?SBSは「日本にクジラ肉を販売する自動(dòng)販売機(jī)が設(shè)置された」と報(bào)じた。

捕鯨大手「共同船舶」が最近、冷凍クジラ肉などを売る自動(dòng)販売機(jī)を設(shè)置した24時(shí)間無(wú)人販売店を東京や橫浜などに3カ所開(kāi)設(shè)したと、CNNなど外信の報(bào)道を元に伝えている。主に日本で捕獲したクジラの刺身、ステーキ、ベーコンなどの冷凍品、缶詰などの加工品が1000～3000円で販売されているという。

同社の所英樹(shù)社長(zhǎng)は「捕鯨反対団體からの圧迫があり、一般スーパーでは（クジラを）売っていない。クジラを食べたくても食べられない人のために運(yùn)営している」とコメントしている。今後は大阪にも開(kāi)設(shè)予定で、今後5年間で100店舗まで増やすことを目標(biāo)としているという。「世界の捕鯨産業(yè)を支持するため、來(lái)月からアイスランドのナガスクジラ肉を年間3000トン輸入する計(jì)畫(huà)」だとも伝えている。

記事は「日本が國(guó)際捕鯨委員會(huì)（IWC）を脫退して5年。クジラ肉の年間消費(fèi)は年々減少しているが、捕鯨産業(yè)を再び盛り上げようという動(dòng)きが見(jiàn)られる」と指摘。20年には捕鯨産業(yè)に多額の補(bǔ)助金を支給し、學(xué)校給食でのクジラ肉提供、関連レシピや飲食店を紹介するサイトの立ち上げなど、「クジラ消費(fèi)拡大のための努力」を続け、今回は「ボタン一つで手軽にクジラ肉を買(mǎi)って食べられる自動(dòng)販売機(jī)まで登場(chǎng)させた」と説明している。

また記事は、日本メディアはこうした動(dòng)きを「伝統(tǒng)的な捕鯨産業(yè)を守るためのもの」と伝えているが、海外からは「衰退していく捕鯨業(yè)界の悪あがき」だと批判する聲が上がっているとしている。クジラ?イルカ保護(hù)協(xié)會(huì)（WDC）のケイトリン?マテス氏は、CNNのインタビューで「多くの日本人はクジラ肉を食べたことがない」「誰(shuí)もかかわらないもの（クジラ肉の摂?。─珖?guó)的な文化と呼べるのか」と話している。

この記事に、韓國(guó)のネットユーザーからは「世の中には食べ物があふれているのに、クジラまで…。野蠻な日本！」「衝撃的すぎる。クジラ肉の自販機(jī)だなんて…」「伝統(tǒng)的な食文化を軽視するわけではないが、絶滅危懼種であることが問(wèn)題だ。韓國(guó)では捕鯨そのものが禁じられている」など、批判の聲が殺到している。

また、「韓國(guó)の犬肉みたいなものかな」「他國(guó)が犬肉食は野蠻だと考えているのと同じようなものだろうね」「犬だって絶滅危懼種になれば當(dāng)然、肉を食べなくなるだろう」「クジラは犬より知能が高いから」「日本はクジラを食べて犬は食べないが、韓國(guó)はクジラも犬も食べるのが違いだ」など、韓國(guó)の犬食文化に絡(luò)めた意見(jiàn)も多く見(jiàn)られた。（翻訳?編集/麻江）