2023年2月20日、中國のポータルサイト?捜狐に、日本企業(yè)が全固體電池の開発に成功したことに対し、中國の自動車メーカーは危機感を持つ必要があるとする文章が掲載された。

文章は、日産の歐州研究開発擔當上級副社長であるデビッド?モス氏が先日、同社が全固體電池の開発に成功して25年にパイロット生産を開始、28年には全固體電池を搭載した電気自動車（EV）を発売する予定であることを明らかにし、ドイツのBMWも先日、25年に全固體電池搭載のプロトタイプ車を生産する計畫を打ち出したと紹介。全固體電池は長い航続距離、高速充電、長壽命を特徴としており、次世代のEV競爭で重要な技術となる可能性が高いことから、日本での開発成功に対し中國のメーカーは危機感を持つ必要があると指摘した。

また、日本は早い時期から固體電池の開発に力を注いでおり、トヨタは10?14年に硫化物系固體電解質に関連する大量の特許申請を行っていたとした。さらに、固體電池の普及を大きく妨げている要因の一つが液體電池の4倍と言われるコストであり、日本ではトヨタ、パナソニック、京都大學、理化學研究所など自動車、電池、材料メーカーなど38の企業(yè)、研究機関がタッグを組み、30年までに全固體電池のコストをリチウムイオン電池の30％にまで低減する計畫を打ち出して研究に取り組んでいると伝えた。

一方、中國國內の新エネ車産業(yè)計畫では、30年を目処に液體電解質の固體電解質への置き換え実現を目指しており、これでは日産の打ち出した計畫よりも3?5年遅れを取ることになると指摘。日本企業(yè)が3?5年先に固體電池の量産體制を確立すれば、日本車の競爭力が非常に大きく高まることになり、これまで優(yōu)位性を確保してきた中國の電池企業(yè)や新エネ車メーカーにとっては大きな打撃になる恐れがあるとした。

その上で、「中國企業(yè)は早めに準備をしなければ追い越されるという大きな危機感を抱きつつ、全固體電池の研究開発を軽視することなく地道に進めていかなければならない」と結んでいる。（翻訳?編集/川尻）