2023年5月4日、中國メディアの海外網(wǎng)は、日本の自動車ブランドが中國で売り上げを大きく落としているとする英メディアの報道を紹介する記事を掲載した。

記事は、英ロイターの2日付報道を引用。電動化へと急速にシフトする中國自動車市場において日本のメーカーが販売減の危機にひんしているとし、今年1?3月の中國における日本ブランド車の販売臺數(shù)が前年同期比32％減となり、三菱の同58％減を筆頭に、日産が同45．8％減、ホンダが同38．2％減、トヨタ（レクサスを含む）が同14．5％減と軒並み大きく減少したと伝えた。

そして、すでに多くの日本メーカーが中國自動車市場における競爭の激化を意識しており、ホンダの三部敏宏社長が中國メーカーについて想定外の成長を遂げたと認(rèn)識し、ソフトウエア技術(shù)において中國のライバルに後れを取っていると語ったこと、トヨタの佐藤恒治社長兼CEOも4月にメディアの取材を受けた際に「中國市場の顧客を満足させるようスピードアップしなければならない」と述べたことを紹介している。

また、日本メディアの報道として、日本IBMが先日実施した座談會で専門家から「日本メーカーが電気自動車（EV）や燃料電池に多額の資金を投入して研究開発に取り組んでいるものの、量産型EVが利益を生み出すには一定の時間が必要」との意見や、充電スポット整備、電気料金の高騰が日本のEV普及において大きな足かせになっているとの指摘が出たことを伝えた。（翻訳?編集/川尻）