2023年7月17日、中國メディアの毎日経済新聞は、リチウムイオン電池のエネルギー密度が理論上の限界に近づく中で、次世代電池として注目される全固體電池の開発が加速していることを報(bào)じた。

記事は、このほど、東京工業(yè)大學(xué)の菅野了次特命教授を主とする研究チームが先日、全固體電池の急速充電性能の向上に成功するとともに、全固體電池としては世界最高レベルの容量を?qū)g現(xiàn)したと紹介。全固體電池の開発を積極的に進(jìn)めるトヨタ自動(dòng)車も7月4日、全固體電池技術(shù)の開発でブレークスルー（飛躍的前進(jìn)）を得たことを明らかにするとともに、これに伴って電気自動(dòng)車（EV）用電池のサイズ、コスト、重量を半減させるという野望を発表したと伝えた。

さらに、中國科技大學(xué)の馬騁（マー?チョン）教授が新しいタイプの固體電解質(zhì)の開発に成功し、その総合的な性能が現(xiàn)在最先端の硫化物?塩化物固體電解質(zhì)に迫る一方で、コストわずか4％以下で量産に向いているという特徴を持つと紹介した。

その上で、現(xiàn)在の動(dòng)力電池市場ではこの10年でエネルギー密度が3?4倍に向上した液體リチウム電池が依然として優(yōu)位な地位を占めているものの、中國科學(xué)院の孫世剛（スン?シーガン）氏が「既存のリチウム電池のエネルギー密度はすでに理論上の限界に近くなっている」と指摘したことに言及。固體電池は液體リチウム電池よりエネルギー密度が高い上、安全性が高い、壽命が長いといった利點(diǎn)も備えており、業(yè)界では一般的に次世代の動(dòng)力電池技術(shù)と考えられていると伝えた。

記事は、トヨタの海田啓司カーボンニュートラル先行開発センター長が7月4日、全固體電池を利用してEVの航続距離を現(xiàn)行の2倍となる1200キロまで伸ばし、充電時(shí)間を現(xiàn)行の約半分となる10分以內(nèi)に短縮できる能力を獲得したと語ったことを紹介。同社は20年8月の段階ですでに全固體電池を搭載したEVの走行実験認(rèn)可を受けるなど世界に先駆けて全固體電池の開発に取り組んでおり、25年までに全固體電池の小規(guī)模生産を、30年までに持続的で安定した量産が開始する計(jì)畫を立てているとした。

そして、ビジネス経済學(xué)を?qū)熼Tとするデビッド?ベイリー英バーミンガム大學(xué)教授が、トヨタによる全固體電池技術(shù)のブレークスルーが本當(dāng)であればEVの未來にとって畫期的な瞬間になるかもしれないとの見方を示したことを伝えている。（翻訳?編集/川尻）