車載電池2強のCATLとBYD、將來のカギはテスラとトヨタが握る?

高野悠介    2023年8月11日(金) 17時0分

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4~5年後の車載電池の業(yè)界地図は一変している可能性がある。やはりテスラとトヨタがカギを握りそうだ。寫真はテスラ。

車載電池の世界シェアは中國の寧徳時代(CATL)と比亜迪BYD)が半分以上を抑え、2トップに君臨している。ただし両者のアプローチは大きく異なる。車載電池業(yè)界はこれからどうなっていくのか、カギを握るのは誰か、中國メディアの報道から検討してみたい。

■世界2強の売り上げは絶好調(diào)

韓國の市場調(diào)査會社SNEリサーチによると、2023年1~5月の世界の車載電池ランキングは次の通り(GWh/伸長率/シェア)。

1位 CATL 86.2/59.6%増/36.3%

2位 BYD 38.1/107.8%増/16.1%

3位 LGエナジー 33.0/56.0%増/13.9%

4位 パナソニック 19.1/37.1%増/8.0%

5位 SK On 12.4/9.0%増/5.2%

CATLが発表した2023年上半期決算によると、売り上げは前年同期比67.5%増の1892億5000萬元、利益は同154%増の207億1700萬元だった。BYDは上半期の利益予想を発表したが、それによると192~225%増の105~117億元で、陰りはどこにも見えない。

■電池専業(yè)のCATLは三元系リチウムから新型へ

CATLは2011年設(shè)立。創(chuàng)業(yè)者の曽毓群(ロビン?ゼン)氏は1968年、福建省生まれ。上海交通大學船舶工程系を卒業(yè)し、福建省の國有企業(yè)に配屬されるとすぐに頭角を現(xiàn)し、マネージャーへ出世。1999年に上司らと共に「新能源科技有限公司(アンプレックステクノロジー、ATL)」を創(chuàng)業(yè)し、EV車用電池の商業(yè)化を狙う。2011年に「寧徳時代新能源科技有限公司」を設(shè)立した。

2017年にエネルギー密度が高く航続距離の長い三元系リチウムイオン電池を開発すると、これが大ヒットし、瞬く間に最大の車載電池サプライヤーとなる。2018年6月に深セン市場に上場、7月にはドイツ工場建設(shè)を発表し、BMWと提攜した。2019年7月にトヨタと提攜。2020年3月にテスラ上海へ供給を開始した。

販売先はそのテスラが構(gòu)成比20%でトップ、その他に蔚來汽車、小鵬汽車、上海汽車、第一汽車などがある。

今年4月には、レアメタルを使わないナトリウムイオン電池の商用化を発表した。まず奇瑞汽車(Chery)のEV車に搭載される。また、新世代のCTP(Cell to Pack)技術(shù)を生かした航続距離1000キロも可能という「麒麟電池」の供給計畫も進んでいる。

■BYDは4分野へ展開…2003年に自動車進出

BYDは1995年設(shè)立。創(chuàng)業(yè)者の王伝福(ワン?チュアンフー)氏は1966年、安徽省生まれ。中南工業(yè)大學を卒業(yè)後し、北京有色金屬研究総院で修士を取得した。1995年まで同院に勤務し、同年BYDを創(chuàng)業(yè)した。電池、電子、自動車、軌道交通の4部門だが、最近は新エネルギー車の存在感が圧倒的だ。二次充電池の生産からスタートし、1997年にリチウムイオン電池に進出した。2002年に香港市場に上場。自動車製造に進出したのは2003年だ。

その15年後の2018年、中國にはEV車製造企業(yè)が487社あった?,F(xiàn)在は約40社になり、5年で400社以上が淘汰されたが、BYDはその頂點に立った。

車載電池の主力は三元系よりエネルギー密度は低いが安全性の高いリン酸鉄リチウムイオン電池だ。2020年3月にこれを刀型に並べたブレードバッテリーを開発。體積利用率を高め、エネルギー密度の低い弱點をカバーした。製品の90%以上は自社用で、殘りは第一汽車、長安フォード、金康汽車などに供給している。

2020年にトヨタと合弁企業(yè)「比亜迪豊田電動車科技有限公司」を設(shè)立。2022年8月にテスラへの供給を開始。ベルリン工場生産のModel Yにブレードバッテリーが採用され、CATLへ衝撃を與えた。

■現(xiàn)下の懸念はテスラと供給過剰

中國メディアはCATLとテスラの関係に注目している。

6月、CATLがテスラにバッテリーを供給できなくなるといううわさが流れ、株価が亂高下した。CATLは即座に否定したが、モルガン?スタンレーは同社の目標株価を16%も引き下げた。その理由は、米國が昨年成立したIRA法により、EV車の稅額控除に厳しい要件を課したことだ。今後、車載電池は北米のサプライチェーンを絡(luò)ませないと7500ドルの控除が得られない?,F(xiàn)段階では影響は見通せない。

もう1つは、供給過剰による価格競爭が避けられないとみられるからだ。実際にCATLの上半期の工場稼働率は60.5%に過ぎず、前年同期の81.3%から大幅に下降した。そして準大手企業(yè)に市場シェアを奪われ、「造車新勢力」の蔚來汽車と小鵬汽車は獨自の電池調(diào)達を模索し、CATLから距離を取りつつある。

これらの理由から、最高益の半期決算を発表した後も株価の戻りは鈍い。

■業(yè)界地図は一変の可能性

近い將來の懸念は6月にトヨタが発表した全固體電池の技術(shù)的ブレークスルーだ。

全固體電池は電解質(zhì)に固體を使うため、液漏れや発火リスクが低く、安全性が高い。トヨタは車載電池の「重い、大きい、高価」という要素を固體電池とその製造工程の合理化によって半減させると宣言した。固體電池はトヨタだけでなく、日産やBMW、上海汽車も開発を進め、搭載スケジュールを明示している。CATLは開発中とだけ述べている。

中國メディアの関心は技術(shù)そのものより製造設(shè)備に向いている。やがて固體電池の時代が到來した場合、すでに過剰となっている現(xiàn)狀の生産設(shè)備を低コストで更新できるのか。この課題は目に見えている。CATLはナトリウムイオン電池や「麒麟電池」の普及で対抗できるのか。

これに対し、BYDは余裕がありそうだ。電池を自社消化できる上、自動車販売が絶好調(diào)だ。テスラへの供給は始まったばかりで、トヨタとは合弁事業(yè)がある。いずれにしろ4~5年後の業(yè)界地図は一変している可能性がある。やはりテスラとトヨタがカギを握りそうだ。

■筆者プロフィール:高野悠介

1956年生まれ、早稲田大學教育學部卒。ユニー株(現(xiàn)パンパシフィック)青島事務所長、上海事務所長を歴任、中國貿(mào)易の経験は四半世紀以上。現(xiàn)在は中國人妻と愛知県駐在。最先端のOMO、共同購入、ライブEコマースなど、中國最新のB2Cビジネスと中國人家族について、ディ-プな情報を提供。著書:2001年「繊維王國上?!箹|京図書出版會、2004年「新?繊維王國青島」東京図書出版會、2007年「中國の人々の中で」新風舎、2014年「中國の一族の中で」Amazon Kindle。

※本コラムは筆者の個人的見解であり、RecordChinaの立場を代表するものではありません。

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