2014年8月7日、電子製品大手のソニーは、さきにパーソナルコンピューター（PC）事業(yè)から撤退したのに続き、このほど電子書(shū)籍リーダーの販売市場(chǎng)から撤退し、新製品の開(kāi)発は行わないことを明らかにした。業(yè)務(wù)の再編や戦略的モデル転換の必要に迫られてのことだという。電子書(shū)籍リーダーを開(kāi)発したソニーの今回の撤退劇により、電子書(shū)籍リーダー市場(chǎng)全體がスマートフォン（多機(jī)能攜帯電話(huà)）やタブレットコンピューターといった新メディアの攻撃を受け、縮小する苦境にあることが浮かび上がった。北京商報(bào)が伝えた。

【その他の寫(xiě)真】

ソニーが電子書(shū)籍リーダー第1號(hào)機(jī)を打ち出したのは2006年のことで、アマゾンのキンドル（2007年11月19日発売）よりもずっと早かった。12年には米國(guó)市場(chǎng)で「PRS?T1」を発売。翌年には「PRS?T3」を発売したが、同機(jī)は歐州市場(chǎng)のみの販売で、北米市場(chǎng)には上陸しなかった。

実際、ソニーの電子書(shū)籍分野からの撤退には兆しがあった。今年初め、ソニーは米國(guó)やカナダなどの電子書(shū)店を閉鎖し、北米における電子書(shū)籍業(yè)務(wù)をカナダのコボ社に譲渡した。5月には歐州とオーストラリアの電子書(shū)籍業(yè)務(wù)もコボ社に譲渡した。

ソニーが電子書(shū)籍市場(chǎng)から徐々に撤退しているのは、アマゾンという強(qiáng)力なライバルとの競(jìng)爭(zhēng)の結(jié)果であり、特にキンドル系の電子書(shū)籍リーダーが採(cǎi)用する「低価格＋定額コンテンツサービス」モデルとの競(jìng)爭(zhēng)の結(jié)果、ソニーの高額のリーダーに大きな圧力がかかったことが原因だ。また、電子書(shū)籍リーダーの業(yè)態(tài)全體で市場(chǎng)発展の可能性が縮小したことがある。モバイルインターネットという大波の襲來(lái)、スマートフォンやタブレットコンピューターなどの新メディアの普及拡大、ハードウエアのバージョンアップにともなう大量のアプリケーションの登場(chǎng)が、単一の機(jī)能しかもたない電子書(shū)籍リーダーの役目を奪うことになった。（提供/人民網(wǎng)日本語(yǔ)版?翻訳/KS?編集/TF）