日本のみならず世界のメディアの狀況は目下、息をもつかせぬほどの速さで変化している?！甘辘窑任簟工嗓长恧扦悉胜?、今や1、2年もたてば新しい事象が生じて、昔の常識(shí)が通用しなくなってしまう。例えば、チャットGPTなど、出現(xiàn)してからまだ1年ほどしかたっていないのに、世界中にあっという間に広がった。この慌ただしい変化についていくのは、若者でもない限り、なかなか大変である。彼らの現(xiàn)下の行動(dòng)パターンを見る限り、これからのメディア界はインターネットとフェイスブックなどのSNSが主役を務(wù)めるのは明らかであろう。

新聞の世界には、たいへんな変化が起きている。大學(xué)などで學(xué)生相手に質(zhì)問してみればわかるが、日本の若者は、最近ほとんど新聞を読まなくなった。何でもかんでも、スマホで済ませている。総務(wù)省が2020年に発表した調(diào)査結(jié)果では、10代から50代までインターネットを利用する人が8割超に上るのに対し、新聞利用率は、20代以下では3％以下、30代でも約6％でしかない。2023年夏に新聞通信調(diào)査會(huì)が実施したメディアに関する全國調(diào)査では、ニュースを読んだり、見聞きする率が一番高いのは「民放テレビ」で、続いて「インターネット」「NHKテレビ」「新聞」「ラジオニュース」の順になっている。

海外、特に米國でも、紙の新聞の購読者數(shù)の凋落が激しい。新聞通信調(diào)査會(huì)が2022年末に実施した調(diào)査によれば、米國、中國はインターネットからのニュースの入手が一番で、タイではSNS（フェイスブックなど）、英、仏、韓國はテレビが第1位だ。米、中、韓、タイでは、新聞はインターネット、SNS、テレビの後塵を拝した。

英國の関係者によれば、英國人は日本の政治経済情勢よりも伝統(tǒng)的な文化、歴史、ポップカルチャー、食文化などへの関心の方が高い。そして、それらの情報(bào)源は主にインターネットの趣である。特に若者は、主としてインスタグラム、ティックトック、リンクトインなどのSNSを活用して情報(bào)を得ているという。ロンドンのジャパンハウスでは、壁一面に映された動(dòng)畫が日本のマンガやアニメなどを紹介している。若者は動(dòng)畫でマンガ、アニメ、ゲームなどから日本に関心を芽生えさせ、それからさまざまな日本文化や伝統(tǒng)蕓術(shù)に関心を広げていく模様である。

日本から英語で対外発信をするメディアとしては、NHKワールドや時(shí)事通信、共同通信、ジャパン?タイムズ紙など、數(shù)多くの媒體が存在する。しかし、歐米の主要メディアに比べると、まだ殘念ながら世界への影響力は弱い。日本がバブル経済に沸騰していた1980年代は、世界の人々の目が當(dāng)然のように日本に向いた。あれから30年以上が過ぎて、もはやそのような狀況にはない。日本自身が海外向けの情報(bào)発信に相當(dāng)の努力をしない限り、日本への関心は減り続け、日本の國際的なプレゼンスや影響力が一段と低下する危険性がある。

日本から海外に向けて情報(bào)発信を行うに當(dāng)たっては、もはやインターネットを通じたオンライン情報(bào)とSNSの活用が欠かせない。目下対外情報(bào)発信を擔(dān)う主要機(jī)関としては、プレスや政府関連機(jī)関などのホームページを除けば、以下の団體が挙げられる。

（1）日本外國特派員協(xié)會(huì)（FCCJ）。同協(xié)會(huì)は主に、大谷翔平選手などの人に注目し、記者會(huì)見を用意して、參加のプレスからすぐに記事が出る。

（2）日本記者クラブ。同クラブは、福島第一原発の処理水放出などのトピックスに注目して、関連人物の記者會(huì)見を用意し、これも參加のプレスから記事が出る。

（3）フォーリン?プレスセンター（FPCJ）。ここもトピックス型だが、有識(shí)者によるブリーフィングにより、すぐには記事にならなくとも、記者の參考になる有益な情報(bào)を提供する。

（4）ニッポンドットコム。日本のあらゆるニュースや記事をオンラインで提供しているが、日本語、英語に加えて、フランス語、スペイン語、中國語（繁體字および簡體字）、ロシア語、アラビア語という多言語での発信に大きな特徴がある。

（5）日本英語交流連盟（ESUJ）のウエブサイト「日本からの意見（JITOW）」は、2000年以來、さまざまなテーマについて幅広い分野の識(shí)者の意見を発信している。

海外に向けた日本の発信力強(qiáng)化のためには、これらの機(jī)関の強(qiáng)化、特にさまざまなSNSの活用強(qiáng)化が不可欠だ。あわせて、英語で日本を正確に説明できる人材の育成とメディア訓(xùn)練も欠かせない。米國通商代表部の日本擔(dān)當(dāng)部長だったグレン?S?フクシマ氏は、日本が発信力を高めるためには、「英語で日本を的確に説明できる人材を、一定數(shù)育てることが必要」（中央公論2017年9月號(hào)）と指摘している。現(xiàn)在、日本人として初めてBBCテレビ放送のレポーター兼プレゼンターをしている大井真理子さんのような、有能かつ積極果敢な人材がもっと欲しい。加えて、SNSを自由自在に駆使して、広く世界に向けた発信ができる人材が必要だ。ディープLやチャットGPTを使えば、かなりの精度ですぐに外國語に翻訳することができるので、翻訳面のハンディキャップは大幅に緩和されつつある。

こうなると、殘る課題は私たち自身の気持ちの持ちようであろう。チャットGPTのように新しい技術(shù)が現(xiàn)れた時(shí)、好奇心をもってこれを使いこなそうとするのか、それとも、拒絶反応を起こして新しいことに挑戦することをあきらめてしまうのか、の違いである。確かに、朝起きて、朝刊を広げて世の中の動(dòng)きを知るという快感は、スマホでは味わえない気がする。しかし、そこで止まってしまっていては、絶滅危懼種タイプの人間グループにお蔵入りである。

最近、フェイスブックやX（舊ツイッター）、インスタグラム、リンクトインなどを通じて、新しい情報(bào)を送ってくる人がずいぶんと増えた。目新しい出來事、日々の生活ぶり、レストランや自宅での食事の內(nèi)容、友達(dá)との旅行のことなど、內(nèi)容はさまざまだ。こういう情報(bào)を受け取って、「うるさいな」とか、「よほどのヒマ人か、露出狂か？」などという反応を示してはいけない。このような人たちは、まさに時(shí)代の潮流の高い波に乗って、未來の情報(bào)発信のあり方を先取りする先駆者なのだから。ユーチューブなどを亂用して他人を誹謗中傷するのにSNSを使うのはいただけないが、このような先駆者の中から、將來の日本の対外発信を擔(dān)う人材が育つことを期待したい。

■筆者プロフィール：赤阪清隆

公益財(cái)団法人ニッポンドットコム理事長。京都大學(xué)、ケンブリッジ大學(xué)卒。外務(wù)省國際社會(huì)協(xié)力部審議官ほか。経済協(xié)力開発機(jī)構(gòu)（OECD）事務(wù)次長、國連事務(wù)次長、フォーリン?プレスセンター理事長等を歴任。2022年6月から現(xiàn)職。