2023年12月4日、騰訊網(wǎng)に、「日本の自動車メーカーは本當に立ち行かなくなったのか」について論じた文章が掲載された。

文章は、今年1?10月における日産の乗用車と小型商用車を含む中國販売臺數(shù)は前年同期比33．1％減の62萬臺となり、15カ月連続で前年割れしたことを紹介。トヨタ、ホンダも電動化時代の到來の前で程度こそ異なれ厳しい狀況に追いやられているとした。

そして、日本車は依然として燃料モデルを主力としているため、中國ブランドによる市場シェアの蠶食を眺めていることしかできない狀況だと主張。その最たる例が、三菱自動車の中國市場撤退だとし、東風(fēng)日産製造本部の専任副本部長である魏建彬（ウェイ?ジエンビン）氏も「合弁會社は新エネ戦略で確かに遅れており、中國自動車市場の変革に追いつけていない」と語ったことを伝えている。

その上で、日系車が中國市場で放ってきたオーラは新エネルギー時代の到來によってこの2年間で消え始めているようだとし、世間で言われているように中國市場においては「日本車は本當にダメ」だと評した。その一方で、世界市場を見ると日本の自動車メーカーはなおも相當の利益を上げていると指摘。トヨタが先日発表した24年3月期の第2四半期決算で営業(yè)収益が前期比24．1％増の21兆9816億円、営業(yè)利益が同2．24倍の2兆5592億円に達し、今年4?9月の世界生産?販売臺數(shù)も500萬臺を超えて、24年の販売目標を1138萬臺と発表したことを紹介した。

文章は「世界一の自動車メーカーであるトヨタは電動化移行については依然としてパッとしないが、決算の數(shù)字を見ると収益力には何ら影響しないことが見て取れる」と評した。（翻訳?編集/川尻）