躍進(jìn)する中國経済と停滯する米國経済。過去十?dāng)?shù)年にわたり、このような見方が一般的だったように思う。私もその例に漏れず、近い將來、早ければ2020年代のうちに國內(nèi)総生産（GDP）の米中逆転が起きるとの予測に現(xiàn)実味を感じていた。ところがここにきて、逆転は難しくなってきたとの観測が強(qiáng)まっているという。どういうことなのか。

アジアカップ、無得點で敗退

初めに私は読者に謝らなければならない。前回當(dāng)欄に寄稿したコラム「なぜ中國人は日本代表を応援するのか」(23年12月29日付)で、サッカーアジアカップ?カタール大會の予想を披露したのだが、大外れとなってしまったからだ。

前回のコラムでは、中國紙のビッグデータを活用した予想記事を引用して「（日本代表が）頂點に最も近いことは間違いない」と指摘。さらにグループリーグを１位で突破して、準(zhǔn)決勝ではオーストラリアかサウジアラビア、決勝は韓國かイランだろうと予測した。ところが、日本はグループリーグでイラクにまさかの敗北を喫して2位通過。そして、決勝で當(dāng)たるはずだったイランと準(zhǔn)々決勝で対戦し、あえなく敗れてしまった。不明を恥じるばかりである。

しかし、日本代表を棚に上げて言えば、さらに情けなかったのが中國代表だ。私は、うまくいけばグループリーグの首位通過もありうると予想したのだが、2分け1敗でグループリーグ敗退。そればかりか、3試合で1點も挙げることができなかった。無得點で大會を去ったのは中國とインドだけだ（人口世界1、2位の國がそろって得點ゼロというのも何とも皮肉だが）。

この大會、中東勢が地の利を生かしてベスト4に3カ國が進(jìn)出したほか、苦戦が予想された東南アジア勢も、タイとインドネシアがグループリーグを突破して気を吐いた。そうした中での中國の無得點での敗退。自國のSNSには自虐的なコメントがあふれたそうだが、スポーツ大國を自負(fù)する中國としては、ぜひ避けたかった事態(tài)には違いない。

コロナ禍を経て減速ペース速まる

さて、中國経済である。スポーツと経済は全く別物ということは十二分に理解している。しかし、アジアカップでの中國チームの不振が、最近の中國経済と重なって見えてしまうのは、私の意地の悪さのせいなのか。いずれにせよ、2010年ごろまで10％前後の高成長を続け、その後も7％程度と好調(diào)を維持してきた中國経済が、コロナ禍を経て変調(diào)をきたしていることは誰の目にも明らかだろう。

國際通貨基金（IMF）はこのほど発表した世界経済見通しで、今年の中國の実質(zhì)経済成長率が4．6％（23年は5．2％）に減速すると予測した。25年は4．1％とさらに低下する。不動産不況による消費(fèi)の低迷が減速の主因だという。

経営危機(jī)に陥っている不動産大手の中國恒大集団に対して香港の裁判所が清算命令を出したり、亂開発されたマンションが各地で廃墟と化したりなど、中國の不動産業(yè)界をめぐるネガティブなニュースは枚挙に暇がない。資金繰りに困難を抱えるデベロッパーが全體の45％に達(dá)しているとの試算もあるという。こうした不動産業(yè)界の苦境が、金融システムの不安定化につながる恐れはないのか。不動産関連の不良債権を主因とする日本の金融危機(jī)を取材した経済記者OBとして、中國の狀況には懸念を持たざるを得ない。

中長期の成長見通しも下振れ

不動産不況は、中國の中長期的な経済見通しにも影を落としている。このほど日本記者クラブで記者會見した福本智之大阪経済大學(xué)教授（元日銀北京事務(wù)所長）は、22年の時點で、今後15年間でGDPの規(guī)模が2倍になる「良好シナリオ」は確率20％、1．7倍にとどまる「リスクシナリオ」も同率で、中間の1．85倍になる「基本シナリオ」を確率60％と予測していた。しかし、不動産不況の深刻化など最近の情勢変化を受けて、現(xiàn)時點では「リスクシナリオがベースシナリオになった」という。

このシナリオでは、改革開放が停滯し、民間ハイテク企業(yè)も活力を喪失、「不動産市場が大規(guī)模に調(diào)整、金融システムも脆弱化」する。潛在成長率は、21～25年の5．0％から、26～30年は3．5％、31～35年は2．2％に低下するとしている。福本氏は、中國がGDPで米國を抜くことはあるのかとの質(zhì)問に対し、為替相場が不変で推移するとの條件付きながら、「実は22年の時點で抜けないと思っていた。リスクシナリオになれば、さらに抜けなくなる」と回答。米中逆転は難しいとの見方を鮮明にした。

労働力の穴埋めに華僑を呼び戻す？

合計特殊出生率が22年で1．09（20年1．30、21年1．15）と、日本を上回るペースで進(jìn)む少子化も大きな懸念材料だ。福本氏は、子どもが労働力としてカウントできるには時間がかかるとして、供給面への影響が出てくるのは先になるとしながらも、「人口動態(tài)の需要面への影響は無視できない。子どもがいれば家を住み替えようかとか、それに関する需要も出てくる」と述べ、少子化が減速の加速要因になるとの見方を示した。

中國の少子化といえば、エコノミストの藻谷浩介氏は、「中國では高齢者が爆発的に増加しており、少子化も止まりません?！毡兢悉膜苿簝P力不足の穴埋めに日系ブラジル人を呼び集めました。中國も同じように東南アジアに広がっている華僑を呼び集めざるを得なくなると見ています」と予測した（原真人著「アベノミクスは何を殺したか」所収のインタビュー）。

確かに5000萬人とも言われる華僑を呼び戻せば労働力不足の緩和に役立つだろうが、アジア各國で定著している華僑にとって中國に戻るという選択肢はあるのか。そもそも、中國本土とは異なる文化?教育環(huán)境の下で育った華僑が大量に流入するのを、中國當(dāng)局が容認(rèn)するのか。私には予測しがたい。

以上、中國経済にとってやや厳しい見方を紹介したが、「中國の底力は侮れない。不動産不況も少子化も克服して、米中逆転を?qū)g現(xiàn)する」という見方も根強(qiáng)い。はっきりしているのは、どちらに転ぶとしても、日本および世界経済は大きな影響を受けるということだ。世界経済の約2割を占める中國経済の動向を、引き続き注視していきたい。

■筆者プロフィール：長田浩一

1979年時事通信社入社。チューリヒ、フランクフルト特派員、経済部長などを歴任?，F(xiàn)在は文章を寄稿したり、地元自治體の市民大學(xué)で講師を務(wù)めたりの毎日。趣味はサッカー観戦、60歳で始めたジャズピアノ。中國との縁は深くはないが、初めて足を踏み入れた外國の地は北京空港でした。