2024年3月28日、韓國メディア?韓國経済は「高くても行きたい…韓國人観光客の金をかき集める『東京名物』」とのタイトルで、東京ディズニーランドに関する記事を掲載した。

日本メディアによると、東京ディズニーランドなどを運(yùn)営するオリエンタルランドは先ごろ、人気アトラクション「イッツ?ア?スモールワールド」で來年1～3月頃から約6カ月間、米マーベル?スタジオのキャラクターが登場(chǎng)するプログラムを開催すると発表した。マーベルのキャラクターが東京ディズニーリゾートに登場(chǎng)するのは初めて?！弗`ディアンズ?オブ?ギャラクシー」シリーズの「グルート」がメインになる予定で、「日本を訪れる韓國人観光客の期待も高まっている」という。

オリエンタルランドの2023年4～12月期連結(jié)決算は、純利益が前年同期比66％急増の998億円に達(dá)し、5年ぶりに過去最高を更新した。3月の決算基準(zhǔn)では過去最高の利益を記録すると見込まれる。また、23年4～12月期の売上高は33％増の4662億円だった。1日券の大人料金最高価格を1萬900円に引き上げても來園者數(shù)は増加しており、業(yè)界は「高くても訪れたいと思わせる『コンテンツの力』の効果だ」と分析しているという。記事は「東京ディズニーリゾートの絶え間ない投資は『金を稼ぐ力』に支えられている」と伝えている。

オリエンタルランドの時(shí)価総額は約9兆円（約80兆ウォン）で、現(xiàn)代自動(dòng)車（約51兆ウォン）の1．5倍に達(dá)するという。

韓國內(nèi)でも、経済力をG7（主要7カ國）レベルに引き上げるにはサービス業(yè)の高度化を求める聲が上がっている。規(guī)制を撤廃し、製造業(yè)に比べて不十分な稅制?金融支援などを強(qiáng)化すべきだとの指摘だ。ただ、そのために「サービス産業(yè)発展基本法」案が作られたものの、醫(yī)療を適用対象に含むかを巡る與野黨の溝が埋まらず、國會(huì)で通らないまま13年になるという。業(yè)界関係者は「政治のせいでサービス産業(yè)の発展が後回しにされている」と指摘している。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「韓國もディズニーランドを誘致してほしい」「しないの？できないの？東京ディズニーランドにいる客の半分は韓國人だろうに」「上海ディズニーランドは本來、韓國に建設(shè)するはずだったけど、土地購入計(jì)畫まで進(jìn)んだのに土壇場(chǎng)で白紙になったと聞く。昔ながらの遊園地では満足できない韓國人は日本に行っていいお客さんとなる。馬鹿げてるな」「韓國人がわざわざ日本に行って金を使う。日本はその稼いだ金で施設(shè)をグレードアップする。悪循環(huán)だ」「韓國企業(yè)にはテーマパーク経営の能力がない、主力事業(yè)でもないから投資に消極的だ。日本は既にたくさんの施設(shè)があるのに、昨年はハリー?ポッターのテーマパークまでできた。韓國は何をしてるんだ？」「ディズニーランドやユニバーサル?スタジオは香港、シンガポール、中國にもある。韓國にはなぜないのか。韓國內(nèi)にテーマパークを持つサムスンやロッテが韓國に進(jìn)出できないよう邪魔をしていたのなら責(zé)任を問うべきだ」などの聲が寄せられている。（翻訳?編集/麻江）