2024年4月4日、韓國(guó)?SBSは「EV（電気自動(dòng)車(chē)）火災(zāi)は鎮(zhèn)火に平均1時(shí)間かかるとされるが、10分ほどで鎮(zhèn)火できる新たな方法が開(kāi)発された」と伝えた。

EV火災(zāi)ではバッテリーの溫度が1000度以上に急上昇する「熱暴走」が発生するうえ、バッテリーはパックで保護(hù)されているため水や消火剤を散布しても直接觸れないため鎮(zhèn)火が困難だという。鎮(zhèn)火には「どうやってバッテリー內(nèi)部に水を投入するか」が鍵となるが、ある建設(shè)會(huì)社と船舶機(jī)資材専門(mén)の中小企業(yè)が、船舶コンテナ火災(zāi)の鎮(zhèn)火方法に著眼し、新たな鎮(zhèn)火方法を編み出したという。

火災(zāi)が発生すると、駐車(chē)場(chǎng)の地面に設(shè)置した裝備が水圧でドリルを動(dòng)かし、車(chē)両の床面からバッテリーアックまで穴を開(kāi)ける。その中に直接水を噴射するという仕組みで、防災(zāi)試験研究院によるテストでは10分で鎮(zhèn)火に成功したという。

來(lái)年から団地型マンションには、駐車(chē)面積の10％以上に當(dāng)たるEV充電施設(shè)を設(shè)置することが義務(wù)づけられる。これに活用される見(jiàn)通しだ。

過(guò)去3年間に発生したEV火災(zāi)は、35％が駐車(chē)場(chǎng)で起きている。地下で充電中に火災(zāi)が発生すれば大規(guī)模災(zāi)害になりかねず、EVの地下駐車(chē)場(chǎng)利用を全面禁止にするマンションもあるという。

この記事に、韓國(guó)のネットユーザーからは「EVメーカーが製造段階で、火災(zāi)発生時(shí)にバッテリー內(nèi)部を急速冷卻する方法を開(kāi)発し、安全性を検証したうえで販売するべきだった」「そもそも火災(zāi)が起きないように開(kāi)発してくれないと」「EV火災(zāi)が起きてもメーカーは知らん顔、政府も何もせず、ただEV購(gòu)入者に責(zé)任転嫁するだけ。これでいいのかね？」「マンションの地下駐車(chē)場(chǎng)でEV火災(zāi)が起きると、車(chē)だけが燃えるのではなく、住居、建物そのものの安全性が毀損される」「地下駐車(chē)場(chǎng)內(nèi)で10分間は燃えてるってこと？10分間燃えるのは車(chē)だけとはかぎらない」「10分あれば車(chē)は全焼して死人が出てるでしょ」「EVは販売禁止にしてくれ」「EVなんて買(mǎi)うもんじゃない」などの聲が寄せられている。（翻訳?編集/麻江）