2024年8月14日、韓國?毎日経済は「2036年夏季五輪を招致するには、それぞれの強みを持ったライバルとの競爭は避けられない」「2021年に開催された東京五輪に続いて再びアジアで開催される可能性が見込まれており、アジア諸國間での総力戦が予想される」などと伝えた。

記事によると、2036年夏季五輪の招致に関心を寄せている都市は2桁以上に上る。

ソウル市はインドネシアとインドを最も強力なライバルと考えている。インドネシアは、ジョコ?ウィドド大統(tǒng)領(lǐng)が首都をヌサンタラに移転させた後から世界大會の招致に強い意欲を見せているという。また、2032年冬季五輪の招致に失敗したインドは候補都市を決めかねているものの、アフマダーバードやガンジナガルが有力とみられている。その他、ワールドカップ（W杯）をはじめ國際大會の招致経験が豊富なカタールもライバルとされている。

記事は「五輪を招致するには、政府、ソウル市、ソウル市民が一體となって招致に対する強い意志を國際社會にアピールすることが重要だ」とし、「五輪招致を巡って世論が分裂すると大會の準(zhǔn)備に支障が生じる可能性が高いため、國際オリンピック委員會（IOC）の開催地選定の際に重要視される部分だ」「自治體と市民の間の意見の衝突により招致戦に加われなかった都市も多い」などと説明した。

韓國スポーツ政策科學(xué)院のチョ?ヒョンジュ先任研究委員は、「IOCは経済、社會、環(huán)境的側(cè)面から持続可能な発展を追求しているため、韓國がそれらのアジェンダーを主導(dǎo)している姿を見せなければならない」とし、「韓國がどんな五輪を目指しているのかについて意見をまとめ、國內(nèi)を説得し、IOCをはじめとする國際舞臺に示すことが現(xiàn)段階では最も重要だ」と話した。

延世大學(xué)スポーツ応用産業(yè)學(xué)科のユン?ヨンジン教授は「一度の招致経験から基盤施設(shè)を保有している韓國は、黒字五輪、環(huán)境五輪という部分で他國と差別化できる」と提案したという。

この記事を見た韓國のネットユーザーからは「ジャンボリーも満足に開催できなかったのに五輪を招致？」「稅金の無駄遣い。招致戦に加わるべきじゃない」「招致しなくていい。100％赤字だ」「利得より損失が大きい」「第2のジャンボリー事態(tài)を招く」「これまで一度も開催したことのない國に譲るべきだ」など、五輪招致に反対する聲が多數(shù)寄せられている。（翻訳?編集/堂本）