華字メディアの日本華僑報(bào)はこのほど、中國(guó)の新エネルギー車最大手、比亜迪（BYD）の臺(tái)頭と日本メーカーの苦境について取り上げた。

記事はまず、読売新聞の報(bào)道を引用し、2014年1～11月の中國(guó)販売は、BYDが前年同期比40％増の約376萬臺(tái)で、コロナ禍前の19年比で8倍に急増したのに対し、ホンダは同31％減の74萬臺(tái)、日産は同11％減の62萬臺(tái)にとどまり、19年比では半分前後に落ち込んだことを取り上げた。

その上で、このすさまじい勢(shì)いでの下落は人々に「日本車は一體どうしてしまったのか」との疑問を抱かせざるを得ないとし、その答えは、純電気自動(dòng)車（BEV）などの新エネ車のうねりの中に隠されているかもしれないと伝えた。

記事は「中國(guó)市場(chǎng)で新エネ車需要が急増する中、日本メーカーはこの分野で後れを取っている」とし、日産と中國(guó)自動(dòng)車大手の東風(fēng)汽車集団の合弁會(huì)社「東風(fēng)日産」の販売店に足を運(yùn)ぶと、販売員がまず勧めてくるのは日産のEV車ではなく東風(fēng)汽車集団が手掛けるEVブランド「eΠ（イーパイ）」のSUV（多目的スポーツ車）であることは、日本メーカーが新エネ車にまで手が回っていないことを示していると伝えた。

記事は「こうした苦境に直面しているホンダと日産は縮小戦略に著手している」とし、ホンダが広東省広州市と湖北省武漢市にある工場(chǎng)を閉鎖?休止したこと、日産も江蘇省常州市にある工場(chǎng)を閉鎖するともに世界の生産能力を20％削減し、全體の1割弱に當(dāng)たる9000人規(guī)模の人員削減に踏み切ると発表したことに觸れ、「こうした措置は痛みを伴うが、日本メーカーが中國(guó)市場(chǎng)で生き殘りを図る上でやむを得ない選択でもある」と伝えた。

記事は「しかし縮小は長(zhǎng)期的な戦略ではない」と指摘?！感楼ē蛙嚖詣?dòng)車販売全體の40％を占める中國(guó)では、EVへの移行は一段落つき、技術(shù)の重點(diǎn)は人工知能（AI）を活用した自動(dòng)運(yùn)転などの分野へと移りつつある」とし、「BYDは25年に販売する新車の60％に高速道路での運(yùn)転支援機(jī)能を搭載する計(jì)畫で、この動(dòng)きは間違いなく同社の市場(chǎng)競(jìng)爭(zhēng)力をさらに高めるだろう」と伝えた。

記事は「日本メーカーもこの點(diǎn)を意識(shí)していて、自動(dòng)運(yùn)転などの分野での動(dòng)きを加速させている」とし、ホンダが中國(guó)通信機(jī)器大手の華為技術(shù)（ファーウェイ）とディスレー分野で協(xié)業(yè)していること、日産が自動(dòng)運(yùn)転技術(shù)を手がける北京初速度科技（モメンタ）と共同で先進(jìn)運(yùn)転支援システムの開発に著手することなどを紹介した。

記事は「日本メーカーの中國(guó)市場(chǎng)における浮き沈みは、新エネ車のうねりによる洗禮だ。かつては栄光を誇っていたが、今や前例のない試練に直面している。こうした中で再び立ち上がれるかどうかは、市場(chǎng)の変化に素早く適応し、新エネ車の投入を加速し、自動(dòng)運(yùn)転などの新技術(shù)分野で畫期的な進(jìn)歩を遂げられるかどうかにかかっている」と伝えた。（翻訳?編集/柳川）