2025年4月21日、韓國?ハンギョレ新聞は「K‐POP危機論が現(xiàn)実に」と題した記事を掲載した。最近、中堅蕓能事務(wù)所の関係者が同紙に「昨年末ごろから業(yè)界で聞かれるようになった『K‐POP危機論』が今年に入って現(xiàn)実になりつつある」と明かしたという。

記事によると、昨年は音盤販売數(shù)が10年ぶりに減少に転じた。23年には過去最多の1億枚を突破したが、昨年は約19％減の9300萬枚にとどまった。今年はさらに深刻で、21日のHANTEOチャート基準(zhǔn)で初動販売（発売から1週間）が100萬枚を超えた音盤は4作にすぎず、200萬枚超えは皆無だった。昨年でも初動販売100萬以上は22作、200萬枚以上は4作、300萬枚以上は1作あった。

記事は「危機論は既に立証されている」と指摘し、危機論の理由として「ビッグプレーヤーの不在」を挙げている。BTS（防弾少年団）がメンバーの兵役で空白期間となっている中、SEVENTEENもメンバーの入隊が相次いでおり、空白期間は今後も続く。BLACKPINKはソロ活動に重點を置いている。大衆(zhòng)音楽評論家のイム?ヒユン氏は「最近はK-POP人気が下り坂に入った感がある。ビッグプレーヤーの不在を埋める次世代グループが、大衆(zhòng)的な人気を獲得するに至っていない」と分析する。

また、ADORのミン?ヒジン前代表とHYBEの対立の長期化も原因の一つだとしている。NewJeansの活動中斷、國會監(jiān)査で暴露された「アイドル內(nèi)部報告書」問題も重なり、HYBEは業(yè)績?イメージ共に大きな打撃を受けた。昨年の営業(yè)利益は前年より38％減少。20年の上場以來初めて、通年の當(dāng)期純利益が赤字を計上した。

対外的な要因としては、日本と中國での販売減少が指摘されている。ある事務(wù)所関係者によると、「日本はK‐POPを手本とするアイドルが続々と登場し成功している」「中國は不景気と限韓令で音盤販売が回復(fù)する兆しが見えない」という狀況で、事務(wù)所としては「米國市場だけが頼り」という構(gòu)造になりつつあるという。

こうした危機にしっかり対処し、K‐POPが持続可能なモデルとして定著するよう、「災(zāi)い転じて福と成す」契機とすべきだとの助言も出ているという。韓國輸出入銀行海外経済研究所の首席研究員によると、「（音盤販売の減少は）バブルがはじけて正?；筏膜膜ⅳ脒^程」だと解釈できる」としている。

その他、「非現(xiàn)実的なビジュアルで熱心なファンを?qū)澫螭趣筏瞥砷LしてきたK‐POP産業(yè)だが、グローバル市場では限界がある」「長期的には音楽的コンセプトの変化が必要だ」との聲もあると伝えている。

この記事に、韓國のネットユーザーからは「コンテンツのクオリティーを上げないと。ファンから搾取してばかりでは駄目」「今後のためには前時代的な蕓能事務(wù)所のマインドから直していく必要があると思う」「HYBEが崩壊すればK‐POPの壽命も延びるだろう」「そろそろ熱が冷める頃だというだけでは？。何でもそうでしょ。一時はホットだったものも段々冷めていく。だから常に備えが必要なんだ」などのコメントが寄せられている。（翻訳?編集/麻江）