2014年10月22日、第2回中國メディア信頼性フォーラムがこのほど開催され、北京師範大學蕓術(shù)?伝媒學院の張洪忠（ジャン?ホンジョン）教授が、「微信（ウィーチャット）という社會資本の集団行動に対する影響」の第一期研究結(jié)果を発表した。社會資本という角度から、無料メッセンジャー微信の社會に対する影響を分析するのは、同研究が初めて。北京青年報が報じた。

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同報告によると、微信は、北京と深センにおいて、住民の使用率が51．70％に達している。中國の3大ソーシャル?ネットワーキング?サービス（SNS）である微信、QQ、微博（ウェイボー）は、いずれも女性より男性の使用率が高い。40歳以上のグループを見ると、微信の使用率はQQを超えているのに対し、40歳以下のグループになるとQQを下回っている。微信利用者のうち、4割の連絡(luò)先が50人以下で、全體的に見ると、女性利用者より男性利用者の連絡(luò)先が多い。また、學歴や收入が高い使用者ほど、連絡(luò)先が多いことも分かった。

同報告によると、微信は既に、バーチャル社會資本となっており、高い參加率と信頼度を有している。同研究では、「構(gòu)造」と「文化」という観點から微信の社會資本を考察した。

張教授は、「微信は高い參加度と信頼度を有し、バーチャル社會資本となっているが、オフラインの集団行動には顕著な影響を與えていない。言葉を変えるなら、微信の集団行動に対する影響力は弱く、現(xiàn)実に対する影響力にも限りがある」と分析している。北京師範大學伝播效果実験室は今後、微信などのSNSが、現(xiàn)実の行動にどのような影響を與えるかを追跡調(diào)査する。（提供/人民網(wǎng)日本語版?翻訳/KN?編集/武藤）