2014年12月5日、中國日報網(wǎng)は「韓國は日中韓首脳會談の開催を提案し『中ぐらいの強國』外交を進(jìn)めようとしている」と伝えた。

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歴史問題、領(lǐng)土問題が原因で、日中韓関係はこう著狀態(tài)が続いている。韓國の樸槿恵（パク?クネ）大統(tǒng)領(lǐng)は11月、ミャンマーで開かれた東南アジア諸國連合（ASEAN）＋3（日中韓）首脳會議で日中韓首脳會談の開催を希望した。3カ國が自らの立場を変えていない今、なぜ希望したのだろうか。

韓國はこれまで大國の論理に翻弄されてきた。朝鮮半島は世界の大國、つまり米國、中國、日本やロシアの利益の交差地點にある。力の弱い國として、韓國は世界に影響を與えるすべを持たなかった。

自らの利益を守るため、韓國は「中等強國」つまり「中ぐらいの強國」外交を始めた。多元主義にもとづき、衝突の緩和と國際行動主義にのっとる方針だ。中ぐらいの強國は力は大國に及ばないが、ソフトパワーと情報コントロールを使い、世界に自らの居場所を求めようとしているのだ。（翻訳?編集/AA）