2014年12月12日、韓國が18年の平昌冬季五輪の日本との共同開催の可能性を否定したことについて、中國メディア?捜狐は「日本の関係者は『韓國は自力更生せよ』と皮肉っている」と伝えた。

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平昌五輪の日韓共催は、國際オリンピック委員會（IOC）が一部競技の他國での開催を認める改革案を承認したことを受けたもの。これに対し、韓國メディアが日韓の「交換五輪」の開催を提案していた。

しかし、日本の五輪委関係者は「自分で手を挙げて開催地に名乗りを上げたのだから、他國の力を借りずに自力で行うのは當(dāng)然のことだ。それこそ國家の威信にかかわることだ」と韓國の姿勢を皮肉り、共同開催の可能性を否定した。また、東京都の舛添要一知事も「選手村の整備などで負擔(dān)が重くなる可能性がある。誰が金を払うのか」と語り、共同開催に否定的な考えを示している。（翻訳?編集/AA）